COVID-19

Google による新しいアンケート調査: パンデミックの影響下で研究の継続を可能にするクラウド

Tue, 12 Oct 2021 05:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 10 月 5 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のパンデミックは過去 1 年半の間、あらゆる業界に影響を及ぼしてきました。研究機関も例外ではありません。実際のところ、医学や科学の分野での進歩は、さらに優先度の高い喫緊の課題となっています。世界中の多くの民間企業や政府機関は、チャット、ビデオ、大容量ファイルの共有、リアルタイムのドキュメント編集などのクラウドツールを使用してリモート拠点で働く従業員とのつながりを保ち、コラボレーションを行えるようにするため、クラウドに目を向けています。とはいえ、ある種の科学的研究においては、こうした状況でも研究室で顔を合わせてコラボレーションを行う必要があります。

そのため、Google は医学研究、地球物理学、気候科学、化学、コンピュータエンジニアリングなどの重要な分野で働く研究者たちの研究の進捗状況にパンデミックが与えた影響を深く理解したいと考えました。パンデミックが世界中の学術研究者たちにどのように影響を与えたかを理解するため、Google は The Harris Poll に調査を委託しました。この調査では、米国、カナダ、メキシコ、アルゼンチン、コロンビア、ブラジル、フランス、スペイン、ドイツ、英国、シンガポール、オーストラリアで働く 1,591 人の回答者を対象にアンケートを実施しました。すべての回答者が、民間または政府の研究所、医療センター、博士課程プログラムのいずれかに所属しています。

次の 4 つの主要な結論が得られました。

12 か国すべてのあらゆる年齢層の研究者が、対面の交流がない状況で仕事をこなすことに苦労しています。COVID-19 パンデミックは、生産性、特にイノベーションとコラボレーションに関する生産性に打撃を与えています。世界中の 67% の研究者が、パンデミックが原因で 2020 年の進捗状況はそれまでより悪かったと回答しました。回答者の 85% が、効率的にイノベーションを起こすことに苦労したと回答し、77% が、リモートで働きながら効率的に試験、計算、共同作業を行うことに苦労したと回答しています。このことは、アンケートを実施したすべての種類の機関で共通していました。
大多数の研究者にとって、パンデミックはコラボレーションツールとコミュニケーションツール（クラウドベースツールとバーチャルツールの両方を含む）に対する需要を加速しました。圧倒的大多数の研究者（98%）が、パンデミックによりクラウドベースのツールのニーズが高まったと回答しました。具体的には、"対面式のミーティングに代わるコラボレーションツールがないこと" を最大の課題の一つとして挙げました。ツールは不足していたものの、この需要によりバーチャルコラボレーションとコミュニケーションのためのツールの使用が大幅に増加しました。世界中の回答者が、バーチャルミーティングが 91% 増加し、チャットの使用が 62% 増加したと回答しました。
パンデミック期間中に、人工知能（AI）と機械学習（ML）を含むあらゆる破壊的技術の使用が大幅に増加しました。アンケートに回答した大多数（96%）が、クラウド、データと分析、デジタル生産性向上ツール、AI / ML のうち少なくとも 1 つのツールの使用が増加したと回答しました。このうち、パンデミック中に使用率が最も増加したのはクラウドでした。
アンケートに回答した世界中の研究者の半数以上が、COVID-19 の感染拡大が原因でクラウドソリューションへの投資が増えることを見込んでいます。61% の研究者が、自分たちの機関は新型コロナウイルスの状況に対して "あまり" または "まったく" 準備ができていなかったと回答しました。とはいえ、最も準備が整っていたのはすでにクラウドを使用していた機関でした。あらゆる職場環境の 93% 超の研究者が、COVID-19 によって組織の現在または将来のクラウドコンピューティングに対するニーズが増大したことに同意しています。半数以上の回答者（52%）は、自組織が今後 12 か月以内にクラウドテクノロジーへの投資を増加させると考えています。

アンケートのデータは、機関ごと、地域ごとのいくらかの違いも浮き彫りにしています。たとえば、クラウドの使用が増加したと回答した割合は、民間の研究所で働く研究者の方が他の種類の研究機関の研究者と比べて高い傾向が見られました。地域別に見ると、クラウドソリューションへの投資を増加させる可能性が最も高いのは、コロンビア、米国、オーストラリアの組織でした。全体として、世界中の研究および研究者たちにパンデミックが与えた大きな影響がアンケートを通じて明らかになりました。同時に、クラウドベースのツールと戦略が、組織が適応するうえでどのように役立っているかもわかりました。

新しい変異株の出現により、直接会って働くことがさらに難しくなる中、民間および政府関連の研究機関は、重要な研究を続けるために次のような措置を講じることができます。

必要に応じたスケーリング。状況が急速に変化する中で、研究機関はクラウドテクノロジーを活用して、規模に応じたサポートモデルを実現できます。柔軟なクラウドインフラストラクチャにより、データがよりアクセスしやすいセキュアなものになるため、研究者たちはどこからでも、あらゆる規模で共同作業を行うことができるようになります。
AI / ML の活用。科学的研究での AI / ML ツールの使用が増加するにつれて、研究機関は自分たちの作業の品質、安全性、効率を確保する必要が生じます。クラウドは、臨床試験、研究、患者ケアなどのための最新のアプリケーションや他のコネクテッドエクスペリエンスを迅速に構築して提供するためのプラットフォームを提供します。
データの最適化。学術研究センターが拡大して、複数クラウドにまたがる新たなソースからのデータが取り込まれるにつれて、こうしたデータや情報を集約する作業は難しい課題となります。クラウドテクノロジーを活用すれば、研究者はチームの垣根を越え、データサイロを切り崩して分析情報を獲得し、フルマネージドインフラストラクチャ上での一貫したデータエクスペリエンスを確保できます。
投資収益率の最大化。資金の確保は一筋縄ではいきません。事実、回答者の 44% がパンデミック期間中に調達資金が減少したか、他の用途に振り向けられたと回答しています。クラウド対応の自動化ツールはドキュメントやデータを迅速かつセキュアに処理できるため、研究機関はこれらを活用して意思決定スピードの向上、データ入力コストの削減、発見の促進を実現できます。

上記の調査結果などについて詳しくは、インフォグラフィックをダウンロードしてご覧ください。Google Cloud を利用して独自の研究プロジェクトを強化するには、一部の国で利用できる無料クレジットにお申し込みください。

調査方法: アンケートは、Google Cloud の委託により、The Harris Poll がオンラインおよび電話で、学術研究所 / 医療センター、政府関連の研究所、民間セクターの研究所、大学、病院やその他の医療機関で働く 1,591 人の研究者を対象として 2021 年 4 月 22 日から 2021 年 5 月 17 日までの期間に実施しました。研究者の勤務地は、米国（n=501）、カナダ（n=100）、メキシコ（n=100）、コロンビア（n=100）、アルゼンチン（n=100）、ブラジル（n=77）、フランス（n=105）、スペイン（n=100）、ドイツ（n=102）、英国（n=100）、シンガポール（n=100）、オーストラリア（n=105）であり、研究所または病院 / 医療センターの従業員であるか、少なくとも 1 年間プログラムに在籍している博士課程の学生であり、研究者として働いているか、研究機関の意思決定者であるかのいずれかです。

- Google Cloud エデュケーションヘッド Steven Butschi

新しい調査結果: 企業によるクラウドセキュリティへの信頼がこれまで以上に向上

Wed, 07 Jul 2021 11:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 7 月 2 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のパンデミック下で、従業員は仮想オフィスに逃れ、企業は分散型のリモート環境に大急ぎで適応しなければなかった中、クラウドベースのソリューションは組織にとってテクノロジーの救命ボートと言えるものでした。一方、ビジネスにおけるクラウドテクノロジーの役割に対してこうした急速かつ大幅な変化が生じるのに伴い、セキュリティへの注目が高まることとなりました。

クラウドへの移行が加速したことで、企業は既存のセキュリティ対策を急速に進化させ、ビジネスの中核で重要となるあらゆるものを保護する必要も生じました。これには、従業員、運用データ、トランザクションデータから、顧客、特に機密性の高い個人情報までが含まれます。企業は突如として、ビジネスプラクティス、従業員トレーニング、セキュリティポリシーの不十分な箇所に直面することになったのです。

最近 Google からの委託で IDG により行われた調査では、クラウドベースのセキュリティソリューションがお客様の安全を維持するために果たしている役割に焦点を合わせながら、パンデミックが始まって以降にセキュリティソリューションに対する意識が高まっている背景について詳細に調べました。2,000 人のグローバルな IT リーダーを対象に行われたアンケートから、昨今の新しい未知の世界において、企業がクラウドセキュリティを採用する準備がこれまで以上に整っていることが見えてきました。

パンデミック後のセキュリティは優先度がさらに上昇

今回のパンデミックを受け、多くの組織は従業員がオフィスから離れた自宅で一時的に作業するようになったため（場合によっては当面在宅勤務を奨励）、かつてないほど広範な領域が攻撃にさらされています。個人のインターネット接続環境には固有のセキュリティ保護が少なく、ビデオ会議による業務ミーティングが増えたため、攻撃者は新たな弱点につけこみ悪用することを狙った独自のサイバーパンデミックを開始しています。

企業がセキュリティ対策と予防措置を強化しているとはいえ、脅威が高まり続ける中、IT リーダーは常にセキュリティを最優先事項として捉えています。IDG による調査によると、セキュリティのリスクと懸念は依然としてイノベーションを妨げる最大の問題点の一つであり、IT 要員および開発者のスキル不足の次に多くの回答がありました。

企業はクラウドプロバイダからのセキュリティの支援を期待

結果として、セキュリティリスクへの対処は、IT リーダーがクラウドプロバイダにサポートを求める主要な分野となっています。こうした組織にとって、クラウドサービスを使用しながらデータへのアクセスも制御できる機能は、クラウドプロバイダが提供するインフラストラクチャセキュリティとコンプライアンスの機能の中で最も必要とされていました。

クラウドセキュリティはかつてないほど信頼性が向上

結果を詳しく調べると、クラウドセキュリティが最新の攻撃から企業を保護する役割を実際に果たしているかどうかについて見方が変化していることも明らかでした。IT リーダーの大多数は、以前は懐疑的だったものの、現在はクラウドベースのセキュリティソリューションの使用に満足するようになりました。

クラウドインフラストラクチャのセキュリティに対する信頼度は極めて高く、回答者の 85% が安全、またはオンプレミスインフラストラクチャよりも安全であると感じていると答えています。一方、オンプレミスの方が安全であると考えている回答者は 15% にすぎません。

これは、クラウドベースのセキュリティソリューションの有効性に関する懸念が少ないことを明確に示しており、組織がクラウドベースのインフラストラクチャとソリューションに投資するにつれて信頼が高まっていることを示唆しています。

安全で安心なソリューションへの Google Cloud の取り組み

Google Cloud はデータ、アプリケーション、インフラストラクチャに加え、お客様を不正行為、スパム、その他の種類のオンライン不正使用から保護します。Google の運用に使用されているものと同じインフラストラクチャ基盤とセキュリティサービスを使用して、増え続ける一連のサイバーセキュリティの脅威からユーザーを保護します。お客様は「使いやすさ」と「高度なセキュリティ」を天秤にかける必要がありません。

IDG の調査結果と、IT リーダーが COVID-19 後のセキュリティに関する懸念にどのように対処しているかについて詳しくは、レポート全文をダウンロードしてご覧ください。

^{安全で安心なソリューションを提供する Google Cloud の取り組みが、お客様がセキュリティ要件に対応するうえでどのように役立つかに興味がおありですか？}

^{Google Cloud のネットワーキング、データストレージ、コンピューティングサービスは、保存時も転送時もデータを暗号化して、お客様およびお客様の顧客のデータの整合性、信頼性、プライバシーを確保します。また、VM とコンテナワークロードで処理中のデータを暗号化する機能も提供します。さらに、高度なセキュリティツールによってコンプライアンスとデータの機密性をサポートすると同時に、運用オーバーヘッドを最小限に抑えることができます。}

-Google Cloud メッセージングおよびコンテンツ担当ディレクター Natalie Lambert

有益な対話で人と企業の間をつないだ 1 年を振り返る

Fri, 02 Jul 2021 07:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 6 月 25 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

パンデミック初期の昨年 6 月に、ビジネスメッセージを拡大し、薬局や食料品店から航空会社や高級ブランドに至るあらゆる業種の企業に対応するようにしました。その後 12 月に、顧客とのメッセージのやり取りに Google マップアプリを使用できる小規模企業向け機能を発表しました。Google 検索や Google マップを通じて企業と直接やり取りできればユーザーにとって便利だろうと思ってはいましたが、これほど大きな価値を生み出すことになるとは想像していませんでした。

メッセージ機能を使ってブランドとつながりたいという顧客の要望はますます高まっており、今ではあらゆる業種の企業が、拡大するそのニーズに応えるため、革新的なメッセージ機能を構築しています。そのような顧客の要望は最近のデータからも見てとれます。

パンデミックによりメッセージサービスの利用時間が増えたユーザーの割合は 45%
ブランドと直接やり取りしたいと望む消費者の割合は 85%（2019 年の 65% から上昇）

企業と直接やり取りできる重要性は、今までになく高まっています。筆者個人としては、大変な状況の中をテクノロジーの活用によって人々を支援できることに、この上ない充実感を感じています。2020 年後半に最初の COVID-19（新型コロナウイルス感染症）ワクチンの提供が開始されて以降、ワクチンについてのオンライン検索数は史上最高記録に達しています。ワクチンの接種条件、在庫状況、予約方法を検索する人々を支援するために、Albertsons Companies のバナー薬局（Albertsons、Safeway、Vons など）では、Google 検索や Google マップで [チャット] ボタンを使用してこの情報に簡単にアクセスできるようにしました。これにより、ユーザーは必要なときに必要な情報を得られるようになりました。

このような時期における支援を強化するために、昨年、ビジネスメッセージを 70 以上の言語に対応させて世界各地で利用できるようにしました。これまでに 30,000 以上のブランドと 200 以上のパートナーが参入しています。Carrefour、Walmart、Woolworths などの大手ブランドがビジネスメッセージに投資し、新しい有意義な方法による消費者へのサービス提供に役立てています。

消費者とブランドとの対話の拡大

パンデミックが始まって以降、小売業界では変革が進んできました。その結果、デジタルサービスには実店舗との統合が非常に重要であることがわかりました。まさにそれを可能にしたのが Google のビジネスメッセージでした。1,200 店以上のヨーロッパの各店舗で顧客サービスの改善を支援する手段となっています。 Thomas Rudelle 氏
Carrefour グローバルデジタルマーケティングディレクター

パンデミックの中、商品を探して購入する方法から企業と接点を持つ方法にいたるさまざまな面で、消費者の行動に大きな変化が現れました。ブランドと直接やり取りする要望が高まっただけでなく、小売関連の検索も急増しました。2020 年の終わりには、小売関連の検索が、2019 年の同時期と比べて 3 倍以上上昇しました。（Google の社内データによる）。

ビジネスメッセージのさらなる広まりに伴い、対応性と顧客のサービス使用満足度をどちらも向上させることが可能になっています。たとえば Levi’s では、ビジネスメッセージ使用の顧客満足度スコアが 85% を超えました。このサービスによって、店舗関連の質問がウェブチャットと比べて 30 倍増えました。

また、多くのブランドが、従来は店舗内で行っていたサービスをデジタル化しています。特に、購入に際して慎重な検討が行われる宝石などのカテゴリで顕著です。たとえば、Signet では、ビジネスメッセージに仮想宝石コンサルタントを導入し、利便性と親しみやすさを両立させた方法で、顧客にアドバイスを提供して質問に答えています。

当社ではごく早い時期から Google のビジネスメッセージの利用を開始し、サービスの改革と改善を続けています。つながりのあるスムーズなご購入体験を提供するには、商品在庫の有無とその正確な位置をお客様にお知らせできることが不可欠です。もちろん、店舗やカスタマーハブチーム側の負担の軽減にも役立ちます。 Nick Eshkenazi 氏
Woolworths デジタル技術最高責任者

働く母親としての立場から申し上げると、この種のイノベーションは、私自身の生活に直接的に影響しています。ビジネスメッセージを使うと、営業時間や商品在庫から注文ステータスや返品方法まで、日常的な質問を聞くことができリアルタイムで回答してもらえるため、とても助かります。重宝しているのは、店舗での待ち時間や欲しい商品の正確な在庫場所をリアルタイムで確認できる機能です。店舗に行くときに貴重な時間を節約できます。

ビジネスメッセージは、それ以外の方法でも、時間の有効利用に役立っています。私は今年の前半に保険のプランを変更するつもりでしたが、電話をするのが億劫で先延ばしにしていました。今では、Geico にメッセージを送れば、代理店経由で保険証券の更新を難なく行えます。同様に、インドの Vi では、AI を利用した仮想アシスタント VIC を Google のビジネスメッセージに統合して、チャットによる 24 時間 365 日対応のリアルタイム顧客サービスを提供しています。顧客はこれを使用して、請求情報の確認、パックの有効化、再請求と支払いの追加、残高の確認などを、すべてシームレスに行えます。

フルパッケージのメッセージプロダクトの構築

Google では、シームレスな会話型コマースを実現してビジネスの成果を高めるフルパッケージのメッセージプロダクトの構築に投資を行っています。ビジネスメッセージによって Google における各ブランドのメッセージプレゼンス確立を引き続きサポートしながら、検索とディスプレイでのリーチとエンゲージメントの拡大を支援する別の方法も試しています。デジタルフロントを促進するために、このほど AdLingo を統合しました。これは、Google の社内インキュベーターである Area 120 で構築されたプロジェクトです。これにより、広告から AI 利用による個別対話への変換を大規模かつ容易に行えます。

ビジネスメッセージの利用方法に関する詳細については、ビジネスメッセージのウェブサイトにあるお問い合わせフォームからご連絡ください。販売者の方々は Google マイビジネス経由または Google マップアプリ上でメッセージを読んで返信することも可能です。

-プロダクト管理シニアディレクター Sanaz Ahari

Looker 事例: 適切な量のデータで発見を促進する Moderna

COVID-19 が IT のあり方を変えたことを示す最新調査

Thu, 08 Apr 2021 00:05:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 3 月 16 日に Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳とともに、日本独自のレポートをご紹介する内容です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の影響はいたるところに及んでおり、組織の IT 部門とその予算状況も例外ではありません。とはいえ、IT への投資が全般的に低迷している一方で、「COVID-19 のパンデミックによりデジタル変革が加速している」という声も各方面から届いています。

組織でテクノロジーに関する優先度がどのように変化しているかを詳しく知るために Google は、COVID-19 による IT 業界への影響と、そこから予測される将来的な変化の調査を IDG に依頼しました。2,000 人の IT 分野のリーダーを対象とした世界規模のこの調査から、以下 4 つの重要なトレンドが 2021 年の IT 部門の関心を集めそうだとわかりました。

（1）組織が必要とするどの場面でもアプリを実行できる柔軟性の高いマルチクラウドソリューション

（2）リアルタイムの分析情報を取得できるデータ分析ソリューション

（3）組織の二酸化炭素排出量の削減を支援する持続可能性ソリューション

（4）データ、アプリケーション、インフラストラクチャ、顧客を保護するセキュリティソリューション

また、この調査結果の一部を詳しく分析したところ、次のことが明らかになりました。

ハイブリッドとマルチクラウドのサポートの有無やそのクオリティーが、IT 部門の最優先事項となっています。ハイブリッドとマルチクラウドのサポートをクラウドプロバイダを選考する際の必須または主要な検討要素に挙げた回答者が合わせて 78% に上りました。COVID-19 のパンデミックにより、運用と開発における柔軟性、復元性、冗長性のニーズが浮き彫りになっています。IT 部門のリーダーたちは、アプリを一度作成すれば、不自由さを感じることなくどこにでもデプロイできるようにしたいと考えています。
データインテリジェンスの将来性が高まり続けています。デジタル変革の取り組みが進んでいる企業のうち 44% が、「データ分析、AI / ML、IoT テクノロジーを現在使用している」と回答しています。これは、デジタル変革に保守的な企業と比べて 20% も大きな数字です。こうした先進的な企業は画期的なインテリジェントテクノロジーを使用して、プロセスの自動化やインテリジェントな予測を行い、管理と運用の合理化を図っています。
セキュリティ面に懐疑的だった企業もクラウドを信頼するようになっています。調査対象者の 84% が、「クラウドインフラストラクチャはオンプレミスインフラストラクチャと同程度か、それ以上に安全である」と回答しています（「オンプレミスの方が安全である」という回答は 15% にすぎませんでした）。調査をさらに深く掘り下げてみると、IT 部門のリーダーたちが、データへのアクセスの管理を強化するとともに、プロバイダの運用に対する透明性と可視性を高めたいと考えていることがわかりました。
持続可能性は IT 部門にとっても優先事項となりました。株主や消費者の圧力によるものと考えられますが、回答者の 90% が「持続可能性が IT 部門の優先事項またはパフォーマンス指標になっている」と答えています。しかし、持続可能性を高めたいという希望は強いものの、依然として対応は遅れているようです。「組織で持続可能性の目標を設定している」と答えたのは回答者の 3 分の 2 にとどまりました。多くの組織や企業は、Google Cloud のカーボンニュートラルへの取り組みのように、持続可能性の記録を文書化しているプロバイダを選択することになるでしょう。

COVID-19 のパンデミックにより、今後数年間にわたる IT 部門のあり方の見通しが一変したことは疑いようがありません。調査結果の詳細については、IDG のレポート「飽くなき挑戦：パンデミックがデジタルビジネスの課題をどのように変えたのか」をダウンロードしてご覧ください。日本版レポートは、国内編とグローバル編の二本立てとなっており、無料でご提供しています。

-プラットフォームプロダクトマーケティング担当シニアマネージャー Howard Blumenstein

回復への道: 米国で COVID-19（新型コロナウイルス感染症）ワクチンを大勢の人に届けるために Google Cloud が行っている支援

Tue, 30 Mar 2021 09:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 3 月 22 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

米国の州政府と地方自治体はパンデミックの初期段階から、失業扶助や COVID-19 の検査などの不可欠なサービスを居住者に提供するために役立つテクノロジーを活用してきました。現在、州政府と地方自治体の指導者の焦点は、大規模なワクチン接種計画を通じて大勢の人にワクチンを提供することに移ってきています。Google Cloud は 2 月に、大勢の人にワクチンが迅速かつ効率的に行き渡るようにするという課題にコミュニティが対処できるよう支援する Intelligent Vaccine Impact ソリューション（IVIs）を発表しました。

多くの州が IVIs を導入して、このソリューションが需要を満たし、既存のテクノロジーインフラストラクチャと簡単に統合できることを確認しました。一部の州や地域では、Google Cloud がワクチンの情報、接種スケジュール、配布、分析をサポートしています。また、その他の州では、複数のワクチンサイトからのデータの共有や分析を可能にしたり、重要な指標を各ワクチンサイトに提供したりするといった課題を解決しています。Google Cloud は、アリゾナ州、マサチューセッツ州、ノースカロライナ州、オレゴン州、バージニア州など、米国の複数の州と提携して、ワクチン接種の取り組みを大規模にサポートしています。

アリゾナ州住民のワクチン接種をサポート

2020 年 12 月に、アリゾナ州公衆衛生局は Google Cloud および Google Cloud パートナーの MTX と提携してエンドツーエンドのワクチン管理配布システムを構築し、同州の 400 万人の住民が COVID-19 ワクチンの接種日程を予約できるようにしました。Google Cloud はわずか数週間で一元的なソリューションを作成し、アリゾナ州の郡や部族がワクチン投与プロセスの管理とモニタリングを一貫して行えるようにするダッシュボードの情報を提供しました。また、同州の保健所は予測分析を活用することで、新型コロナウイルスの軌跡やその他の感染病の流行を予測できています。

今日現在で、アリゾナ州はワクチンを 260 万回投与し、Google Cloud システムは約 150 万の予約を処理しました。実際に、サイトを公開してから最初の 2 時間でシステムは 15 万件の予約を処理し、住民の需要に合わせられるスケーラビリティを備えていることを証明しました。

ワクチン接種の取り組みを強化するマサチューセッツ州を支援

3 月中旬に、Google Cloud はマサチューセッツ州と契約して新しいワクチン接種事前登録システムのリリースを支援し、ワクチン接種の取り組みを迅速に進められるようにしました。新たに導入されたシステムでは、居住者が個人情報、連絡先情報、接種資格をオンラインフォームにすばやく入力できます。最寄りのワクチン接種会場にて予約が可能になると、テキストメッセージ、メール、またはボイスメールで通知が送られます。

この新しい事前登録システムにより、ユーザーは予約可能なマサチューセッツ州のワクチン接種会場を探すために検索を繰り返さなくて済みます。また、Google Cloud は順番待ちリストも作成しました。同州はこのリストを使って事前に通知や毎週のステータス更新情報を送り、事前登録済みであることがユーザーにわかるようにしました。これにより、居住者は適切に登録できているという安心感を得られます。予約が可能になると、事前登録システムからユーザーに予約リンクが送信されます。希望する予約時間を選択できる猶予は 24 時間です。ユーザーが予約時間を決めなかった場合、システムは次の順番になっている居住者に自動的に通知します。事前予約システムをリリースした初日に 40 万人以上の市民がワクチン接種を事前登録し、最高で 1 秒間に 19 件の事前登録が処理されました。

ノースカロライナ州でワクチン情報の配信を合理化

1 月下旬に、ノースカロライナ州とノースカロライナ州保健福祉省は、Google Cloud と提携してオンラインツールを開発していることを発表しました。これは、ノースカロライナ州住民が COVID-19 ワクチンの接種資格があるかどうかを確認し、最寄りのワクチン接種機関を探せるようにするツールです。

地元住民は Find My Vaccine Group サイトにアクセスして職業、年齢、その他のリスク因子に関する一連の質問に回答し、自分がどのワクチングループに属するかを確認できます。また、同州内のワクチン接種機関を探せるようにする Find a Vaccine Location サイトも導入されました。このサイトは、Google Maps Platform API によってユーザーが郵便番号、現在地、現在の地図表示で検索できるようになっていて、利用可能なワクチン接種機関に関する最新情報が定期的に更新されます。現在までに、200 万人以上のノースカロライナ州住民がこれら 2 つのサイトを活用していて、今後展開されていくワクチン接種によって利用の増加が予測されています。

オレゴン州住民のワクチン接種率拡大を支援

2 月に、ワクチン接種対象者を増やす準備を整えたオレゴン州は、住民に効率よく通知するための方法を必要としていました。オレゴン州保健省（OHA）は Google Cloud および SpringML と提携して、Get Vaccinated Oregon を作成しました。これは、オレゴン州でのワクチン接種率を上げるために役立つ、ワクチン接種の適格審査とスケジュール設定を行えるソリューションです。オレゴン州住民は自身と家族のオンラインプロフィールを作成して、ワクチン接種資格があるかどうかを確認し、資格ステータスが変わったらプッシュ通知を受け取ることができるようになりました。

また、OHA と Google Cloud は地域の医療機関と提携して、地域コミュニティで開催される大規模なワクチン接種に関する情報を共有できるようにしました。コミュニティ内で接種資格を持つオレゴン州住民には、ワクチン接種イベントが開催されること、予約可能であることを知らせる通知が自動的に送信されます。現在までに、40 万人以上のオレゴン州住民が接種資格と地域で実施されるワクチン接種に関する通知を受け取るための登録を済ませています。

バージニア州のワクチン管理を一元化

2 月に、バージニア州保健省（VDH）は COVID-19 ワクチン事前登録キャンペーン、Vaccinate Virginia を開始しました。当初、バージニア州のそれぞれの自治体は COVID-19 ワクチンの事前登録データ収集システムを個別に実装していたため、州全体における優先接種対象者やワクチンの割り当ての把握が難しくなっていました。VDH は自動スケーリングと耐障害性を備えたプラットフォームを必要としていたため、その作成を Google Cloud とそのパートナー企業である SpringML に依頼しました。VDH からは、各参加自治体のユーザー全員が中央サイトを検索することで、その自治体の情報をシステム内で確認できるよう、収集済みの全データをインポートできるようにすることも求められていました。プラットフォームの構築からテスト、リリースまでのすべてを、数週間ではなく数日で完了する必要がありました。

現在、バージニア州の人口は 800 万人で、居住者と同州で働く非居住者を併せて 100 万人以上がワクチン接種対象者となっています。リリース日に 18 万人以上が事前登録し、その数は最初の 24 時間で 20 万人以上に増えました。リリース後 1 週間で、同州のシステムには 40 万人以上が事前登録しました。2 月末までに、190 万件分のデータが新しいシステムに登録され、すべて Google Cloud の IVI で管理されています。

安全で健康な世界への復興

Google Cloud は、新型コロナウイルスの感染拡大を防止し、大勢の人にワクチンを迅速に届けるために Google Cloud ができる役割を果たせるよう取り組んでいます。皆様の安全と健康の実現をサポートするために必要な、スケーラブルで安全なインフラストラクチャやアプリケーション、サービスを提供できるよう、引き続き、州政府、地方自治体、保健省、医療機関と協力してまいります。すべての人がワクチンを接種し、COVID-19 が過去の遠い記憶となる日が来ることを願っております。

-Google Cloud CEO Thomas Kurian

小売業界の変革の年: Google の新調査で年末商戦に与える COVID-19 の影響が明らかに

Wed, 13 Jan 2021 01:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 12 月 17 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

2020 年は小売業界にとって歴史的な 1 年となりました。パンデミックにより、業界が過去 10 年間にわたってじっくり考えてきたデジタルトレンドは急速に加速し、大手小売企業と出遅れた企業とを分断しています。以前は「あると良い」程度だった技術的な差別化要因は、パンデミックの発生によって必要不可欠なものとなりました。

小売業者がデジタル化を急ぐ中、消費者はかつてないほどオンラインショッピングを利用するようになりました。ブランドやショップは、非接触型のデリバリーシステムを迅速に立ち上げました。在庫管理は、サプライチェーン全体でさらに複雑になりました。そして、年末商戦期間が迫ってくると、ビジネスに不確実性とストレスが生じました。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の小売業界への影響と年末商戦への影響を理解するために、Google Cloud では最近、小売企業の経営幹部へのアンケートを The Harris Poll に委託して、小売業者が直面している課題やチャンスについて調査しました。2020 年の主な調査結果を以下に示します。

COVID-19 で小売業の弱点が露呈し、世界的に懸念が噴出

他のほとんどの業界と同様に、COVID-19 の流行は小売業者にとっても不測の事態で、インフラストラクチャの大きな弱点が露呈しました。パンデミックの初期段階でビジネスの継続性を保つために、適正なテクノロジーツールが自社に適切に導入されていると感じたのは、世界の小売企業の経営幹部の半数未満（43%）です。このような懸念事項は解消されていません。今後の見通しとして、COVID-19 のパンデミックが原因で発生した小売業の状況の変化に会社全体で対処する準備が十分にできていると回答したのは小売企業の経営幹部の約半数（51%）だけです。

自宅待機命令は、特に e コマース業界に波及効果をもたらしました。昨年の調査では、小売業者にとって年末商戦などの繁忙期にはウェブサイトのパフォーマンスが最大の懸念事項であり、米国の回答者の 10% が、前年中にウェブサイトの停止を経験していることがわかりました。

今年はその割合がなんと 7% も増加し、米国の回答者の 5 人に 1 人近く（17%）が昨年中にウェブサイトが停止したと回答しています。これはパンデミックの初期に需要が急増したためと考えられます。この懸念は世界中に及んでおり、全世界の回答者の同じ割合（17%）が昨年中にウェブサイトの停止を経験したと回答しています。全体では、4 人に 3 人以上の小売企業の経営幹部（77%）が、休日のピーク時に自社のウェブサイトが停止したことがあると言及しています。

年末商戦期の e コマースのパフォーマンスに対する信頼性向上

しかし、このような懸念をよそに、小売業者はテクノロジーを活用して体制を調整してきました。オンラインでのショッピングがこれまで以上に増えているため、小売業者は e コマースサイトを優先してビジネスを継続しています。世界中の経営幹部は、e コマースサイト（60%）と IT チーム（59%）が、この年末商戦を含め、今後の事態に対処する準備が十分にできていると感じています。

パンデミックは繁忙期の試金石となり、小売業者はオンライン依存の年末商戦に向けて準備しています。多くの小売業者が e コマースのインフラストラクチャを高速化、モダナイズするために年頭に行った作業により、懸念は緩和されました。以下はその例です。

小売企業の経営幹部のほとんどが、今年の年末商戦の消費者の増加に「非常に自信がある」（61%）と答えており、会社全体で「準備が十分にできている」（62%）と感じています。
小売企業の経営幹部のほぼ全員（99%）が、年末商戦中にオンラインでの消費者の急増に備えて会社が対策を講じている（または対策を計画している）と述べています。特に一般的な対策は、ウェブサイトのインフラストラクチャを準備すること（45%）、追加の納品オプション（44%）、テクノロジーベンダーと協力して余剰のインフラストラクチャの容量を用意すること（41%）です。
最後に、小売企業の経営幹部 10 人中 9 人以上（92%）が、ウェブサイトのインフラストラクチャをスケールしてこの年末商戦のトラフィック急増に対応できると確信しています。

サプライチェーンの複雑化が小売業者の最大の不安

楽観的な見方をしているにもかかわらず、小売企業の経営幹部のほぼ全員（94%）が、COVID-19 関連の懸念にまだ頭を悩ませていると回答しています。具体的には、サプライチェーンの問題（46%）と時間どおりに注文を処理する能力（45%）です。

小売企業の経営幹部の多く（95%）が、この時代にオンライン小売業者が購入者に製品を適切なタイミングで提供するには、効率的なサプライチェーンが必要となることに例外なく同意しています。今年の年末商戦でサプライチェーンに予期しない変化が生じた場合に備えて、小売企業の経営幹部は自社のビジネスで次のステップを踏んだと回答しています。

それでも、小売企業の経営幹部の大半（78%）は、この年末商戦に向けた自社のサプライチェーンの実行可能性を懸念しています。小売企業の経営幹部 3 人中 1 人以上（36%）が、効率的な在庫管理を維持できるのかを非常に心配していると回答しています。特に半数以上が、パンデミックの影響で在庫管理が困難になっていること（61%）、今年の年末商戦には在庫が尽きる可能性があること（53%）を懸念しています。

時間内にギフトを配達するために複数のパスを作成

12 月 15 日は長い間、クリスマスに間に合うようにオンラインで注文する「期限日」とされてきました。しかし、今年に入ってオンラインショッピングが急増したことにより、多くの小売業者ではより強固な配達戦略のための計画を練り直すことになりました。

この年末商戦について、小売企業の経営幹部のほとんどが、集荷と配達の両方で明確な変化があると予測しています。商品やサービスを購入する際の新たな方法の上位 3 つについて、小売企業の経営幹部の大半が、消費者は以下の方法を特によく利用すると予想しています。

安全性は、今年のもう一つの明確で重大なテーマです。小売業者の場合、製品を受け取るための新しい非接触型のオプション（60%）を準備することは、この年末商戦で経営幹部が検討し実施している特に重要な対応策の一つです。実際、小売企業の経営幹部は、昨年の年末商戦と比較して、店頭受け取りの利用率が平均で 37% 上昇すると見込んでいます。同様に、小売企業の経営幹部は、昨年と比較して、今年の年末商戦にオンラインで注文して店舗で受け取るサービスが、平均で 39% 成長すると期待しています。

Google Cloud では、これまでにない年末商戦になることはわかっていました。例年であれば、小売業のお客様と協力して、予期しないオンラインウェブサイトのトラフィックへの対応準備から、年末商戦プロモーションのパフォーマンスに対するリアルタイムのモニタリング、大量の注文に応じてサプライチェーンをスケールできることの確認まで、シーズンに向けた計画を立てます。しかし、これらの計画はパンデミックが始まったことにより標準対応となりました。小売業者の年末商戦準備を Google Cloud がブラックフライデー / サイバーマンデーのホワイトグローブサービスでどのように支援しているかついて詳しくは、こちらのブログをご覧ください。

Google はオンラインが中心となるであろう 2020 年の年末商戦に向けて準備を進め、上述の調査結果に見られる多くの懸念事項についてお客様のご懸念を緩和するお手伝いをしました。米国、英国、ドイツ、フランス、ブラジル、インドネシア、インドのデータ明細を掲載した 2020 年の Google Cloud Retail Holiday Reality Report をダウンロードするには、こちらにアクセスしてください。

-Google Cloud 小売および消費ソリューション部門バイスプレジデント Carrie Tharp

Google Cloud のイニシアチブがパンデミック時の重要なサポートを研究者に提供

Thu, 24 Dec 2020 03:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 12 月 12 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

この世界規模のパンデミックは、私たちの日常生活だけでなく、学術研究の方法も一変させました。多くの大学の研究室や施設が閉鎖されたため、研究者は、今日の科学の進歩を支えている膨大なコンピューティング能力にアクセスできず苦労しています。また、2020 年 11 月に実施された McKinsey & Company の調査によると、在宅勤務が、元々少数派の従業員である女性や有色人種、LGBTQ+ のグループにとって多大な負担となっているという問題が露呈しています。Google Cloud は仮想コラボレーションを促進し、クラウドリソースへのアクセスを拡大することで、この困難な時期に、負担が大きい研究者が作業を適切に管理できるよう支援しています。さまざまな新しいイニシアチブを通じて、重要なサポートが研究者に提供されています。

Research Innovators のコミュニティに参加して科学を躍進させる

Google Cloud Research Innovators は、功績のある研究者と次世代の研究者が Google Cloud を活用して影響力を最大限にできるよう支援することにより、研究コミュニティ内で認知度と信頼度を高められるようにする新しいプログラムです。画期的な発見の促進、コラボレーションの強化のほか、発表、資金調達、在職の支援強化を目的としています。革新的な研究者の皆様は、Google エキスパートや同業者によるサポートを利用して、実世界のソリューションと理論モデルを協力して作成できます。さらに、Google Cloud 学術研究クレジット、マーケティングサポート、講演機会、Google カンファレンスへの無料招待なども提供されます。この絶好の機会を活用するには、2021 年 1 月 18 日までにこちらからお申し込みください。

NIH STRIDES イニシアチブを活用する

NIH（アメリカ国立衛生研究所）の資金援助を受けている研究者は、NIH STRIDES イニシアチブを通じて Google Cloud をお得な料金でご利用いただけます。また、STRIDES は、NIH の資金援助を受けている研究者にコンサルティングリソース、トレーニング、お支払いのサポートを提供して、データのコンピューティング、ストレージ、共有、分析、サステナビリティを促進しています。NIH STRIDES はさらに、NIH の資金援助を受けている研究者に Coursera ライセンスを提供し、Google Cloud トレーニングの全カタログを利用できるようにしています。NIH STRIDES にはこちらからお申し込みください。

NSF CloudBank サポートに申し込む

アメリカ国立科学財団（NSF）は CloudBank ポータルを開発して、NSF の資金援助を受けている研究者が NSF 資金を利用して、Google Cloud をはじめとするさまざまなプロバイダへのクラウドアクセスを簡単に購入できるようにしています。このポータルは、パートナーである Strategic Blue の協力のもと、ワシントン大学、カリフォルニア大学サンディエゴ校、カリフォルニア大学バークレー校で構成されたチームによって開発されました。このポータルで提供されているトレーニング機能、会計機能、管理機能によって、研究者は助成金管理のすべてのニーズを 1 か所で簡単に満たすことができます。

このポータルが 2020 年 8 月にリリースされてから、すでにいくつかの NSF 資金援助が実現し、合計で 3 億 3,000 万ドル以上の資金が提供されています。研究者は資金全額を 1 つのクラウドプロバイダに割り当てることも、複数のプロバイダに分割して割り振ることもできます。CloudBank を利用して研究を加速させるには、こちらから利用可能な NSF 資金援助にお申し込みください。

新しい NSF Minority-Serving Institutions 助成金

NSF は最近、マイノリティ受入大学（MSI）でのコンピュータ情報、科学、エンジニアリングにおける資金援助を拡大するイニシアチブを新たに発表しました。このイニシアチブは、約 700 万ドルの資金援助によって、黒人大学、民族大学、ヒスパニック系学生を積極的に受け入れる大学の研究者をサポートすることを目的としています。多様性の受け入れの中心的存在であるこれらの大学は、革新を促進し、現在と将来の STEM 人材を育て、米国の長期的な競争力を強化しています。Google Cloud はクラウドリソースとツールに関するトレーニングのほか、研究用の追加クレジットも提供します。2021 年 4 月 15 日までにお申し込みください。詳細と申し込み方法については、こちらをご覧ください。

膨大なデータセットで問題を解決する

2020 年 4 月から、Google の COVID-19 Credits Program はハーバード大学のグローバルヘルス研究所と提携して、世界規模のパンデミックに対する革新的なソリューションを援助しています。これまで、293 のプロジェクトに合計 1,100 万ドル以上の資金を提供し、モデリング、薬剤スクリーニング、予測診断アプリ、新しい TPU 研究などで飛躍的進歩を支援しています。ハーバード大学の国際チームは最近、超大規模な化学データセットを仮想的にスクリーニングするオープンソースツールである VirtualFlow を使用した研究で、HPCWire の「Best Use of HPC in the Cloud」アワードを受賞しました。同チームは VirtualFlow を使用して、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の治療法となりうる 10 億以上の薬剤を 5 日間で分析しました。

独自のプロジェクトの開始や強化を行うために、対象国の対象プロジェクトに Google Cloud を使用している学者にはリサーチクレジットを提供しています。申し込みフォームは Google Cloud のウェブサイトにあります。セールスチームにお問い合わせのうえ、お申し込みいただくこともできます。

-Cloud Education ビジネス開発部門責任者 Emma Fish

COVID-19 感染予測 (日本版) の公開について

Tue, 17 Nov 2020 03:00:00 +0000

Google Cloud は今年 8 月に Harvard Global Health Institute とのパートナーシップのもとで COVID-19 Public Forecasts を公開しました。このサービスは予測開始日から将来 14 日間における米国内の COVID-19（新型コロナウイルス感染症）陽性者数や死亡者数などの予測を提供しています。この度、本サービスを日本にも拡張し、COVID-19 感染予測（日本版）の提供を開始します。日本版では予測開始日から将来 28 日間のあいだに予測される国内の陽性者数や死亡者数等の予測値を表示します。

米国で提供している COVID-19 Public Forecasts は AI と膨大な疫学的データを組み合わせ、さらに、時系列の予測を扱う斬新な機械学習のアプローチを採用することで実現しました。米国向けのこの初期モデルは今年 8 月に初公開され、現在も無償で予測情報を提供しています。この情報はジョンズホプキンス大学、Descartes Lab、米国国勢調査局などの一般公開データを基にしており、Harvard Global Health Institute の監修のもとで更新を続けています。今回、日本に拡大するにあたり、新たに 95 ％予測区間やデータセットの追加に加え、予測対象期間を拡張した他、モデルの強化による予測精度の改善を行いました。

本日公開する COVID-19 感染予測 (日本版) では、日本全国での感染の広がりに関する予測情報を提供します。このデータは都道府県別に、対象期間である将来 28 日間のあいだに予測される死亡者数、陽性者数、入院・療養等患者数などを示します。また、全国の予測値は都道府県の予測値を足し合わせています。これらの情報はダッシュボードでご覧いただける他、 BigQuery や CSV ファイルとしてご利用いただけます。このモデルは、医療機関や公的機関をはじめとする COVID-19 の影響を受ける組織が、今後に向けてより適切な対処を検討・準備する上で参考情報の一つとして利用されることを目的に公開しています。ご利用の際はユーザーガイドを必ず参照くださいますようお願いいたします。

日本での提供にあたって

この予測モデルを日本に対応させるに当たり、以下のような調整を行っています。

まず、感染の態様や広がり方（ダイナミクス）の基本条件は、米国版モデルでも日本版モデルでも同じである（例えば、感染は離れた場所よりも近隣の地域で広がりやすい等）という前提のもとに開発されています。その上で、日本版モデルでは、日本のデータセットのみを利用してトレーニングを行っており、使用したデータには厚生労働省が発表している新型コロナウイルス感染症陽性者数および死亡者数等のオープンデータ、Google のコミュニティモビリティレポート、平成 27 年国勢調査結果などが含まれています。この様に陽性者数や入院・療養等患者数、死亡者数、また人々の移動状況について国内のデータを使用しているため、予測結果には国内の感染状況やそれに対する人々の反応、さらに生活環境といった日本独自の状況が反映されています。

予測モデルの精度検証では、特定の日付までのデータでトレーニングを行った後、その先 28 日間の予測データを出力させ、実測値と予測値を比較しました。たとえば、10 月 1 日までのデータでトレーニングを行った場合は、10 月 2 日から 30 日までの予測値を出力させ、そのデータを同期間の実測値と比較します。検証の結果、一般的な疫学的コンパートメントモデルや検証用の米国データで十分な精度を示した簡易版モデルと比較して、この予測モデルの精度が優れていることを確認しました。さらに 28 日間の予測以外の各種指標についても米国向けモデルと変わらない精度であることを確認しています。

日本版モデルの開発にあたっては、使用データの包括性、予測結果と国内感染状況との整合性、さらに、モデルの設計及び予測データの検証において慶應義塾大学医療政策・管理学教室教授宮田裕章先生および研究室の先生方に監修していただきました。宮田裕章先生からは以下のようにコメントを頂戴しています。

「この日本版 COVID-19 予測モデルを学術的な観点からも検証しました。あくまでも限られたデータからの予測であるという限界を正しく踏まえて活用することができれば、このモデルは日本のコロナ対策においてとても重要な手がかりとなります。COVID-19 陽性者数、入院・療養等患者数、死亡者数における、タイムリーな予測を行うことで、政府や地方自治体のより素早く正確な現状把握と対応計画に役立ちます。Google が提供する予測モデルのデータや慶應義塾大学が関与している新型コロナ対策の各種アンケート結果といった様々なデータを組み合わせ、照らし合わせて検討することで、迅速かつ効果的な対策を提案することができるようになるでしょう。」

この予測モデルは、例えば感染者数の予測値をデータポイントの一つとして参照することで、医療機関における医療資材やスタッフ、スケジュール等のリソースプラニングや、検査実施計画の立案、感染拡大の兆候が見られる地域の早期発見等に活用することができます。繰り返しになりますが、あくまで医療機関や公的機関をはじめとする COVID-19 の影響を受ける組織が、今後に向けてより適切な対処を検討・準備する上で参考となる情報の一つとして利用されることを目的に公開しています。利用の際はユーザーガイドを必ず参照し、このデータ単独ではなく複数の参照可能なデータと合わせてご活用くださいますようお願いいたします。

Google Cloud は AI を活用したイノベーションに深くコミットしています。春先に米国版モデルの開発に着手してから 6 か月が経過しました。今回、この予測モデルを日本に展開する上でお力添えをいただいた多くの皆様に深く感謝するとともに、無事提供開始できたことを嬉しく思っています。命を救うために最前線で戦い続けてくださっているすべての方に心からの感謝を捧げるとともに、今後もそのような方たちを支援できるよう尽力してまいります。

- Google Cloud AI Research 責任者 Tomas Pfister

COVID-19 パンデミックを共に戦い抜こうと奮闘する世界の中小企業

Optiva、Workspace で COVID-19 下でも平常通りビジネスを継続

Tue, 10 Nov 2020 06:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 10 月 31 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

通信業界をはじめとするあらゆる業界において、長年の実績のある企業ほど、新しいテクノロジーの導入に対して慎重なアプローチをとるという傾向があります。これはどのようなテクノロジーについても言えることですが、特に、企業全体であらゆる職位の社員が使用するツール、たとえば、コラボレーションツールやコミュニケーションツールなどに対して、こうした傾向が顕著です。2018 年 8 月、Optiva Inc. の最高マーケティング責任者に就任した私は、すぐにクラウドベースの生産性向上ツールやコラボレーションツールの必要性に迫られました。具体的には、Google Workspace（旧称 G Suite）という、私がまだ知らなかったツールです。

当時、Optiva は、Google Workspace の生産性向上ツールやコラボレーションツールの導入を全社的に進めている真っ只中でした。Optiva やその他の組織に属する私の仕事仲間は、まだ主に会社のメールに文書を添付したり、オフィスの通路で同僚と打ち合わせしたりといった方法によってコラボレーションを図っていました。会議の手段は基本的に、直接対面か電話です。こうしたやり方は非効率であるだけでなく、バージョン管理の間違いのもとになるという問題もあり、全体的に生産性の低下を引き起こしていました。また、こうしたやり方は、COVID（新型コロナウイルス感染症）以前の世界を前提としています。

現在、Optiva は完全にリモートファーストの組織と化し、従業員は Google Workspace のあらゆるツールを使いこなしています。コラボレーションは劇的に向上し、当初懐疑的だった従業員らを驚かせているほどです。今でも、別のやり方に慣れ親しんだ従業員が新しく加わると、抵抗を示すときがありますが、それは仕方のないことです。しかしその後は感謝されることのほうが多く、多数の従業員が「生産性や企業全体のコラボレーションにとって価値があることがわかった」と言ってくれます。

Google Workspace は、特に Optiva のように世界中のさまざまなタイムゾーンで従業員が働くグローバル企業において真価を発揮します。たとえば、文書を共同で作成するときや、誰かに確認してもらうときに、相手の時間が空くまで待つ必要はありません。また、最終バージョンの担当者や資料の「オーナー」を取り決めるといったことに無駄に時間を費やさずに済みます。文書を開き、新しい変更点を確認し、更新を加えるといった作業を、数人が同時に行うことすらできるのです。

Google Workspace によって COVID-19 下でも平常通りにビジネスを促進

Optiva のリモートファースト主義と、Google Workspace のコラボレーションツールの組み合わせという新しい試みは、COVID-19 の状況下でも功を奏しました。Optiva のテレワークの方針は、総じて通信業界やソフトウェア業界の先をいっていたため、今年 3 月に自宅勤務勧告が出た際、特にビジネスに支障が出ることもなく、そのまま突き進むことができました。

Google Meet は、この困難な期間を通じて強力な企業文化を維持するために役立ちました。たとえば、定期的にビデオ会議を行うことで、チーム全員で顔合わせできるのはもちろん、仕事やプライベートでのお互いの様子を直に感じとることができました。Google Chat は世界中の支社の同僚と連絡を取り合うために役立ち、この困難な期間を通じて、誰もが安心して働けるようにしてくれました。さらに、世界各地からメンバーを集めて新チームを結成するといったことも、継続して行うことができました。もしも研修やトレーニングの手段が電話会議やメールだったならば、同じような経験は得られなかったでしょう。Meet のおかげで、強力で効果的なチームをすばやく築き上げることができました。

また、Google Workspace のツールを使って、他部門のタスクやプロセスについて学ぶクロストレーニングも実施しました。そうすることで、誰かが急に不在になったときでもビジネスを支障なく継続できるようになります。そのために、さまざまなチームや部門がそれぞれのプロセスを文書化し、Meet でトレーニングセッションを開催するとともに、セッションを録画して後から誰でもオンデマンドでアクセスできるようにしました。

自己隔離命令が出された当初は、多くの企業が苦戦を強いられ、リモートコラボレーション用の新テクノロジーを選定、導入する必要に迫られたり、お客様に継続的なサポートを提供するという重要課題に直面したりしていましたが、Optiva は幸運なことに、そうした中でもビジネスを途絶えることなく継続できました。それは、Google Workspace によるところが大きいと考えています。

-Optiva 最高マーケティング責任者 Shay Assaraf

リモートワーク環境下での共同作業: コロナ（COVID-19）禍でデジタル変革に着手した通信会社を支援

Fri, 09 Oct 2020 02:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 10 月 1 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

市場の変動からビジネスの不確実性まで、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）が企業に与える影響は至るところに及んでいます。たとえば多国籍企業は、不確実性への対処、新しいリソースや資金調達の現実、さらには健康上の懸念や育児対応などの優先順位を判断しながら、数千人もの従業員をごく短期間でリモートワークに移行させなくてはなりませんでした。

こうした特殊な課題をとりわけ強く実感していたのが、Google Cloud のコンサルティングサービスチームです。私たちの役割は、戦略的なお客様が Google Cloud を活用してビジネス目標を達成できるよう支援することです。このようなお客様に関しては、Google では技術リーダー、ソフトウェア開発者、クラウドエンジニア、デジタル変革コンサルタント、クラウドコンサルタント、チェンジマネジメントと変革の文化を推進するコンサルタント、運用モデルの専門家、上層部の支持者など、専任のプログラムチームを動員します。お客様が抱える特に複雑な課題にお客様と協力して取り組み、直接お会いして共同で作業することで得られる親密性や信頼を築くことは、私たちの業務の中でも欠かせない要素です。

そのすべてが、COVID-19 によって奪われてしまったのです。自宅待機命令が発令されたとき、私たちはあるグローバル企業への取り組みを開始したばかりでした。この企業は大胆な目標を掲げていました。それは、自社データから最大限の価値を引き出し、それをデータドリブンで実験的かつ革新的な文化に移行するための戦略的資産として活用するというものです。これはお客様と我々チームのどちらにとってもやりがいのある目標でしたが、ビジネスの不確実性と COVID-19 の影響により、確実に成功できるかまったくわからない状況でした。

通常、このようなコラボレーションの開始時には、ビジョン、成功指標、主要なアウトプット、タイムラインを確認し、有意義なつながりとチームの団結に向けて、実際に集まって活気あふれる対面式のキックオフミーティングを行います。しかし今回は、Google Cloud チーム、お客様、Google Cloud パートナー（エンゲージメントをサポートするために協力）に直接会う余裕はありませんでした。実際、ほとんどの当事者はまだ顔を合わせたことがありません。そして、当分の間は最も身近なチームメンバーでさえも直接会うことはないでしょう。

では、この世界的危機の状況下で抜本的な組織変革を推進するにあたり、これまで会ったことのない 3 社の新しいチームがどのように協力し、モチベーションを高めることができるのでしょうか？私たちはこれを、適切なテクノロジーを活用し、適切な文化を確立することで実現しました。

適切なテクノロジーを活用する

まず、Google Meet を使用して、3 時間の仮想ワークショップを立ち上げました。その 1 週間前には、70 人の参加者全員が Meet にアクセスできるようにチェックリストを送信しています。また、新しい技術のトラブルシューティングを担当する方たちのために「技術チェック」を実施しました。各仮想ワークショップの開始時には、簡単な Meet デモを実施して、参加者全員が操作を理解し、オープンで参加しやすい環境を作ることができました。たとえば、以下のような内容について説明しました。

字幕を有効にする方法。Google AI を使用してリアルタイムで字幕を表示できます。参加者の帯域幅が狭く、動画表示が遅れる場合でも、字幕を読めば会話に追いつけます。
レイアウトオプションのカスタマイズ方法と、動画や音声を切り替える方法。ボディランゲージを使ったコミュニケーションのためにも、動画は「オン」にすることを推奨しました。
Meet 内で Chat を使用して、その場でフィードバックを共有したり、質問したりする方法。たとえば、参加者に自己隔離中のお気に入りのおやつを「チャット」で発表してもらいました。こうしたシンプルなきっかけから、70 人全員がテクノロジーをテストでき、セッションの開始時には積極的に参加してくれました（セッションに積極的に参加してもらえる可能性が高まりました）。

適切な文化を確立する

適切な文化は、変革を成功させるうえで重要な要素といえます。これを踏まえ、初回の仮想ワークショップの開始時に、共同作業を進める方法を管理する共通の価値観を確立しました。これを公正かつ包括的な方法で行うため、70 人のワークショップ参加者からの入力にはクラウドソーシングで対応しました。参加者は、携帯電話で QR コードをスキャンし、アイデアを Google フォームに入力するだけです。入力内容は、即座に Google シートで確認できます。「検索と置換」機能を使用して、一般的に使用される単語を特定し、すべての入力内容を 10 個のゴールデンルールとしてまとめ、快適な仕事環境と文化の包括的な定義を確立しました。すべての参加者が自分の貢献を確認できるように、このような作業はすべて会議中に「リアルタイム」で行いました。

例えば、「オープン」、「オープン性」、「透明性」という単語がよくあったため、共同チームのゴールデンルールに「チームと企業の間の透明性を保つよう努力する」と設定しました。ワークショップ後は、このゴールデンルールに基づいてファイルの権限や共有設定を公開し、デフォルトですべてのプログラムファイルがチームと企業の間でオープンかつ透明性のあるものになるようにしました（機密ファイルを除く）。これを推進させるために、各技術ワークショップやプログラムワークショップの開始時に、10 個のゴールデンルールをまとめた 1 枚のスライドを表示しました。そして各ワークショップの最後にルールを再確認し、今日はどうだったかを自問できるようにしています。私たちはゴールデンルールと理想的な新しい働き方に忠実であったでしょうか？この取り組みは、ナッジ理論、つまり人々に行動を変えるようにわずかなきっかけを与えるという科学に基づいています。私たちは、行動の変化や新しいチーム文化の確立を速やかに確認することができたことを嬉しく思っています。

事前にチームの団結力を高めることは非常に重要ですが、全員がリモートで作業しているという事実が、それをさらに高めていることをすぐに認識できました。

そのため、共同作業体験を強化する他の手法も継続して試しています。たとえば、次のようなものです。

価値観を大切にする

新しいチームが、顔を合わせた環境で構築する普段のつながりをシミュレートするために、全員が自分の写真、希望する勤務時間（育児を考慮）、連絡先を共有しました。これにより、心理的に安心できる環境が育まれ、連帯感が芽生え始めました。
ワークショップを中断することなく質問を行えるように、ライブ Q&A と Chat を導入しました（デリケートな質問をする際に役立つ「匿名」オプションも提供しました）。
世界的な出来事がエスカレートし、反人種差別の抗議が発生したとき、私たちは共感し、お互いをサポートするために安否の確認をするようにして、関係性と信頼性を深めました。
Google のサイト信頼性エンジニアリングの原則に従い、批判なしの事後分析と回顧的調査を行い、改善すべき領域を特定しました。特に現在のような不確実で絶えず変化する環境においては、テスト、反復、改善するためのフィードバックループが不可欠でした。

魅力的なフォーラムを作成する

リモートワークを念頭において、一般的なワークショップを再設計しました。たとえば、通常は現場で終日のセッションとして行われるワークショップは、ビデオ会議疲れを回避し、Meet でのライブセッションを最も効果的にするために、詳細な事前作業と目的に特化したミニワークショップ（毎朝 2 時間など）を組み入れるように調整しました。
技術設計セッションや共同創作のためのインタラクティブなホワイトボードとして、Jamboard を使用しました。
音楽が脳を刺激し、対象となるコンテンツを思い出すのに役立つことが研究によって示されているため、スライドプレゼンテーションで音楽を使用しました。
経営幹部は自分たちの動画を録画し、広く共有することでコミュニケーションの輪を広げ盛り上げました。
大規模なワークショップで質問することに抵抗がある人のために、簡単な Meet セッションを通じて通常の勤務時間帯に質問できるようにしました。これにより、オープン性と心理的な安心感が高まりました（チームのパフォーマンスを高める重要な促進要因です）。
エネルギーと集中力を高めるために（そして笑顔でいるために）、体を動かすこと（腕立て伏せ、スクワット、スプリットジャンプ）を奨励しました。

数週間のうちに、仮想エンゲージメントが可能なだけでなく、この取り組み全体が革新と改善を実現するための機会であることを実証できました。この取り組みの進化を続けていくことで、パンデミック後には、直接会って作業するという選択肢がある場合でも、より多くのお客様がリモートサービスを使用するものと予測しています。これにより、出張や経費の抑制による大幅な生産性の向上とコスト削減が実現するため、そのような機会が増加するものと見込んでいます。さらに、仮想環境でサービスを提供できるということは、お客様が世界のどこにいても、最適な人材と経験を提供できることを意味します。

世界中で在宅ワークが続けられていますが、チームをリモートでサポートする方法を改善し続けるための絶好の機会といえます。現在試行中の内容をいくつかご紹介します。

絵文字。絵文字は広く普及しており、世界のオンライン人口の 90% 以上が使用しています。アイデアやディスカッションに対する反応を素早く効率的に共有するために、参加者に Meet で絵文字を使うことを推奨しています。
ライブ会議での発話時や傾聴時にデータドリブンなアプローチを取り入れることで、より快適なミーティングの習慣を確立し、平等に貢献できるように努めています。通話中に聞いたり話したりしている量に対して小さな絵文字が反応し、話している時間と聞いている時間の割合を示します。経験年数に関係なく、単に聞いている時間と発話で貢献する時間のバランスが取れるように、参加者ごとにリアルタイムでパーソナライズされる課題も用意されています。
「ノック機能」と呼ばれる小さなアクションの表示は、会議室のドアを静かにノックすることを連想させる機能です。これは、会議が間もなく終了することや、時間を超過していることをお知らせし、通話を終わらせて次のステップに集中するよう促すことを目的としています。また、進行の遅れをワンクリックで他の人に知らせることができるため、会議の効率を向上させることができます。

Google Cloud は、これからも学習して反復するステップを続けていきます。お客様がどこにいても、より多くのお客様の変革の取り組みを支援したいと考えています。

コンサルティングサービスについての詳細をご覧ください。

^謝辞

^{本稿の完成を後押ししてくれた、Sarah Masotti、Dan Norcott、Tanu Gupta、James Cowe、Ada Tagoe（Ng）、Moriah Baxevane-Connell、Rachael Deacon-smith、Bjorn De Bakker、Stavros Denaxas、Olly Richards をはじめとする Google 社員の皆様に感謝します。}

-Google Cloud デジタル変革担当リード Sarah Masotti

COVID-19 一般公開データセット: パンデミックに対応する組織を支援

Thu, 27 Aug 2020 02:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 8 月 15 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

編集者注: この記事は、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）一般公開データセットに関するシリーズの第 2 回にあたります。最近オンボードされたデータセットと新しいプログラムの拡張について詳しくは、第 1 回の記事をご覧ください。

今年 3 月、Google は Google Cloud 一般公開データセットプログラムに新しい COVID-19 一般公開データセットを導入し、重要な COVID-19 データセットを BigQuery で自由に分析できるようにしました。

リリース時に目指したのは、高品質のデータをできるだけ速やかにユーザーの元に届け、始まったパンデミックをモニタリングして状況を把握する取り組みを支援することでした。数か月後、当初の目標を拡大し、的確な情報に基づく意思決定に必要なデータを提供して、公的部門と民間部門のユーザーをサポートすることも目標に含めました。本日は研究機関、政府機関、パートナーがどのようにこのデータセットを使用して意思決定を強化し、ウイルスとその社会的影響に関する研究の拡大に協力して、対応の取り組みを支援するツールを作成しているかについてご紹介します。

コミュニティによる COVID-19 への対応を支援

医療、政府機関、民間産業のリーダーが COVID-19 に対応した意思決定を迫られているため、信頼性の高いデータはこれまで以上に重要になっています。組織が最も安全な方針を計画するための情報を得られるよう、Google Cloud は Google Cloud パートナー、SADA と協力して National Response Portal を構築しました。

このポータルは、さまざまな関連データセットを組み合わせて、現場に即したビューでパンデミックの様相を見ることができるオープンデータプラットフォームです。SADA のヘルスケアおよびライフサイエンス担当シニアディレクターである Michael Ames 氏は、次のように述べています。「National Response Portal は Google Cloud 一般公開データセットプログラムを最大限に活用しており、簡単に COVID-19 データセットに直接アクセスして状況を可視化できます。」

このポータルを介することで、COVID-19 の感染者数と死亡者数の傾向調査、今後のホットスポットの予測、政策決定と社会的流動性の影響の調査などができます。医療機関は、医療コミュニティ間でデータ分析情報を共有して認知度向上と意思決定を可能にする取り組みの一環として、データの提供を開始しています。

ポータルへはこちらからアクセスできます。

公的部門が COVID-19 のモニタリング手段を構築

COVID-19 の感染者数をモニタリングし住民に最新情報を提供するための技術ソリューションを探していたオクラホマ州保健省と知事部局は、Google Cloud に着目しました。同州はパンデミックのリアルタイムデータを表示する一般向けプラットフォームを求めていました。オクラホマ州は COVID-19 一般公開データセットと Looker（Google Cloud のビジネスインテリジェンスと分析のプラットフォーム）を利用して、COVID-19 に関する州統計情報のダッシュボードを作成し、州の公衆衛生ウェブサイトで公開しました。

ダッシュボードはリリース以来、毎日の表示回数は数万にものぼります。オクラホマ州保健省のスタッフと市民は、Looker ダッシュボードによって提供される統合情報にアクセスして操作し、行動につながるインサイトを得ることができています。オクラホマ州のデジタル変革担当責任者である David Ostrowe 氏は、次のように述べています。「Google Cloud とのパートナーシップにより、オクラホマ州保健省は州全体における COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の影響にアジャイルに対応し、州民に絶えず情報を提供できるようになりました。」ダッシュボードで手作業による処理の必要性が減り、Google Cloud から簡単に変更の実行やデプロイができます。オクラホマ州は COVID Tracking Project から COVID-19 データの品質について A+ の評価を受けました。

COVID-19 の研究を支援

ノースイースタン大学はパンデミックの初期に Google Cloud を使用して COVID-19 をモデル化し、外出禁止令などの介入がウイルスの感染拡大に及ぼす影響を予測しました。

同大学の研究者は BigQuery など複数の Google Cloud プロダクトを使用してさまざまなデータセットを分析し、グローバルなメタポピュレーション感染症伝播モデルを発表しました。このチームは米国国勢調査データと OpenStreetMap の一般公開データセット、および BigQuery の GIS 機能を利用して、COVID-19 パンデミックの世界的な拡大に対するさまざまな介入の影響を予測しました。

ノースイースタン大学のアソシエイト研究員 Matteo Chinazzi 博士は、次のように述べています。「私たちのチームは何百テラバイトものシミュレーションデータを迅速に分析することにより、感染症の空間的拡散をモデル化し予測しています。BigQuery のおかげで、感染症モデルから分析情報をより迅速に引き出し、進行中の流行の進化をより適切に研究することができます。」

Chinazzi 博士のチームは、さまざまな封じ込め戦略や緩和戦略の影響について貴重な分析情報を提供しました。チームの研究結果は 4 月に『Science』誌上で発表されました。データは The Global Epidemic and Mobility（GLEAM）プロジェクトのインタラクティブダッシュボードで見ることができます。

パンデミックの可視化

CARTO（BigQuery と統合されたロケーションインテリジェンスプラットフォーム）は、地図に関する技術的な知識を利用して、Google Cloud 一般公開データセットを使用する重要な COVID-19 ダッシュボードを構築しました。

CARTO は国勢調査データを COVID-19 の症例データやこのリアルタイムダッシュボード内の健康データセットの社会的決定要因と組み合わせて、組織がパンデミックをモニタリングし、対応するのをサポートしています。

CARTO のソリューションエンジニアである Stephanie Schober 氏は、次のように述べています。「私たちは、迅速な回答を求めている閲覧者の役に立つよう、この COVID-19 ダッシュボードを作成しました。COVID-19 の拡大が続く中、Google Cloud の BigQuery コンテンツにより、ダッシュボードで信頼性の高いリアルタイムデータを使用できるようになりました。」

CARTO のマーケティング担当バイスプレジデントである Florence Broderick 氏は、次のように述べています。「このパンデミックにおいては位置情報がきわめて重要な役割を持っており、民間部門と公的部門の組織が十分に迅速に対応できるようにしています。CARTO と BigQuery を使用した地理空間分析により、PPE 配布、モビリティ分析、職場復帰計画など、幅広いユースケースが可能になりました。」

同様の可視化の開発にご関心をお持ちの場合は、CARTO の詳細をご覧ください。また、一般公開データが流行の抑制にどのように役立っているかを解説したセッション録画も併せてご覧ください。

ウェブからテレビまでを網羅したグローバルな COVID-19 関連ニュースナラティブの分析

COVID-19 のグローバルメディア報道を分析し、過去 10 年間の感染症の流行と比較する研究者を支援するために、Google はGDELT Project と提携して複数のマルチモーダルデータセットをホストしています。

こうしたデータセットには 152 言語に及ぶメディア報道が含まれており、10 年以上の期間で合計 3 兆を超えるデータポイントがあり、いずれも BigQuery で一般公開データセットとして利用できます。GDELT 創業者の Kalev Leetaru 博士は、次のように述べています。「Google Cloud の AI プロダクトにより、テキスト、音声、画像、動画を豊富なアノテーションに変換して、共通の分類を共有できます。BigQuery は何兆ものデータポイントから行動につながるインサイトを取得し、世界中のメディアが COVID-19 をどのように報道してきたかを理解する手助けになります。」

COVID-19 のメディア描写に関するデータ分析情報（世界的なマスク着用についての傾向分析など）やサンプルクエリについては、GDELT Project Blog をご覧ください。また、BigQuery で直接データを確認することもできます。

また、Google Cloud COVID-19 研究助成金事業では、COVID-19 パンデミックなどの大きなな病気の流行に関する追加のデータアノテーションも支援しています。この事業は Cloud Speech-to-Text を利用して、米国の 10 の主要局における COVID-19 に関するラジオ報道を比較しています。このデータセットが完成すると、研究者はパンデミックに関するテレビやラジオの報道とオンラインの報道を比較できるようになります。

パンデミック対策を講じる企業の業務管理を支援

民間部門の組織は COVID-19 データセットを活用して、パンデミックへの対応における意思決定に役立てています。

Rolls-Royce は Google Cloud などの業界パートナーと協力して Emergent Alliance を結成しました。このデータ分析同盟は Google Cloud のデータセットを活用してパンデミックへのグローバルな対応支援、景気回復のモデル化、職場復帰の取り組みのサポートを行う方法を探ろうとしています。

Google は、データ所有者との提携、重要なデータセットへの簡単なアクセスおよび無料での分析の提供というミッションを掲げて COVID-19 一般公開データセットをリリースしました。このデータは医療、政府機関、学界、民間産業のさまざまな組織に革新的な方法で使用され、グローバルな対応の取り組みに役立てられており、そのことに私たち自身も励まされています。多くのコミュニティが困難な状況で前進し続ける中、私たちは将来に備えるデータ分析情報によってコミュニティにわずかでもお力添えできればと考えています。

-Google Cloud プログラムマネージャー Johanna Katz / Google Cloud プログラムマネージャー Utsav Banerji

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）一般公開データセット: オープンでアクセスしやすいデータへの継続的な取り組み

Fri, 21 Aug 2020 01:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 8 月 14 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

今年 3 月、Google は新しい COVID-19 一般公開データセットを Google Cloud Public Datasets プログラムに加えることで、重要なデータセットへのアクセスを増やし、新型コロナウイルスへのグローバルな対応をサポートすることを発表しました。このプログラムは当初、COVID-19 の症例データに重点を置いていましたが、以降は提供するデータセットを拡大することで、研究コミュニティのメンバーや公的な意思決定者に付加価値を提供しています。また、COVID-19 一般公開データセットの無料照会の提供を 2021 年 9 月 15 日までさらに 1 年間延長します。

こうしたデータセットの拡大は、Google Cloud と緊密に連携して BigQuery にデータをオンボードするデータプロバイダとの数多くのパートナーシップなしには不可能です。データプロバイダは、パブリックデータを BigQuery にオンボーディングすることで障壁を取り除き、ユーザーがそれらの大規模データファイルにアクセスして照会を行える速度を向上させています。COVID-19 一般公開データセットと BigQuery により、すべてを 1 か所で簡単に見つけることができます。

Google は、ユーザーをサポートするための取り組みを継続するにあたり、リソースの不足がこのデータの理解に影響を与えないようにしたいと考えています。そのため、Google はデータセットへのアクセスを拡大しています。そうすることで、この秋から学生や教員が遠隔学習を通じてデータセットを照会するにしても、公的な意思決定者がコミュニティを安全に再開できるタイミングを計るにしても、このパンデミックへの解決策を見つけ出そうとする貢献者の数が拡大することを願っています。こうしたデータセットにより、COVID-19 との闘いにおいて、世界中からアクセス可能で有用な情報を提供し続けていければ幸いです。

Google が組織と協力して COVID-19 データセットを利用可能にした方法

パンデミックが始まって以来、The New York Times は全米の症例を追跡し、可視化してきました。郡および州レベルで集計された症例データを一般公開することで、研究者がウイルスの感染を追跡、モデル化、可視化できるようにしています。この豊富なデータセットは、2020 年 1 月 21 日にワシントン州で最初に報告されたコロナウイルスの症例から始まり、米国の国家レベル、州レベル、郡レベルの症例数と死亡数を提供しています。全米や国外での死亡数が増加し始めたことを受け、The New York Times は、研究者と一般の人々にパンデミックによる世界の犠牲者に関する正確な記録を提供するために、超過死亡トラッカーの裏付けとなるデータを公開しました。その際、The New York Times は Google と協力して、このデータに BigQuery でアクセスできるようにしました。また、米国の各郡におけるマスク着用の普及率を推定し、そのデータを研究者が利用できるようにすることで、パンデミックの過程でのマスク着用の役割をよりよく理解するための手だてを提供しました。

こうした取り組みや他の多くの試みを補完し、政治的措置の影響をよりよく理解するために、Google は COVID-19 コミュニティモビリティレポートもリリースしました。このレポートは、コミュニティの動向に関するデータを提供し、そのデータを BigQuery で利用できるようにしています。また最近、COVID-19 Public Forecasts を発表し、第一対応者やその他の医療組織、公共部門の影響を受ける組織が、今後に向けて症例数や死亡数などの指標を推定するのを支援しています。こうしたデータは BigQuery でも利用可能です。

次に、Google は、健康の社会的決定要因に関するデータセットを公開することにより、コミュニティと医療システムにおける COVID-19 のさまざまな影響を理解するのに役立つデータを優先することにしました。そして、無料照会の対象となる COVID-19 に関連する照会の範囲を拡大するために、米国国勢調査局の American Community Survey や OpenStreetMap などの既存のデータセットを含めました。また、BroadStreet などの組織と協力して、米国の地理的剥奪指標などのデータセットを BigQuery で利用できるようにしました。このデータセットは、公衆衛生の問題に対するコミュニティの脆弱性を非常に詳細なレベルで測定します。最後に、意思決定者が入院患者数の急増に対するコミュニティの対処能力についてよりよく理解できるように、American Hospital Association の病院収容能力データを公開しました。

Google はまた、COVID-19 に対する科学コミュニティの対応は多くの場合、質の高い科学データの可用性とアクセス可能性に依存することも認識しています。そこで、SARS-CoV-2 ウイルスに対する免疫反応を調査する研究者へのリソースとして Immune Epitope Database（Vita 他、Nucleic Acid Research、2018 年）をBigQuery に含めました。さらに、研究者が Google Cloud AI Platform を使用してこのデータセットから予測モデルを探索して構築できる方法を説明する一連の記事を公開しました。科学コミュニティへの追加リソースとしては、COVID-19 Open Data データセットを作成しました。これは、公開されている多数の COVID-19 と関連するデータセットを地理的に細かく組み合わせ、BigQuery と CSV および JSON 形式の両方で使用できるようにします。このデータセットの作成に使用されたコードはオープンソースであり、GitHub で利用可能です。

Google では、COVID-19 一般公開データセットのリスト拡大を継続するにあたり、次の 4 つの確立された重点分野に沿った新しいデータセットを引き続きリリースしていきます。

疫学と衛生対応（症例や検査の統計、病院データなど）
政府の政策対応と効果（モビリティやマスクコンプライアンスなど）
健康とコミュニティの対応の社会的決定要因
生物医学とその他の研究データ

Google Cloud Next ‘20: OnAir に参加される方は、Data vs. COVID-19: How Public Data is Helping Flatten the Curve をチェックしてください。このセッションでは、一般公開データと Google Cloud および COVID-19 の一般公開データセットがパンデミックとの闘いに役立つ方法と、個々の意思決定に情報を与えて、ウイルスのまん延やリスクについて誰もが情報に基づいた決定を下せるようする方法について取り上げます。また、協調的な取り組みによって流行を抑えられる方法についても説明します。

-Michael Hamamoto Tribble, Head of Public Data, Google Cloud / Donny Cheung, Tech Lead/Engineering Manager, Healthcare & Life Sciences AI, Google Cloud

3 か月で 30 倍の需要増: COVID-19 期間中の Google Meet のスケーリングはどのように成し遂げられたか

Tue, 18 Aug 2020 10:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 8 月 7 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の蔓延で、私たちは物理的接触を回避した生活を強いられています。そんな中、多くの人が社会、教育、職場のつながりを保つためにオンラインビデオ会議に目を向け始めました。次のグラフに示すように、この変化によって Google Meet のユーザー数は大幅に増加しています。

Google がサービスキャパシティをどれだけ提供しなければならないかを示す大陸別のピークセッション数

この投稿では、COVID-19 による Meet 利用者数の 30 倍の増加に先駆けて Google がどのようにして Meet のサービスキャパシティを確保し、数多くのサイト信頼性エンジニアリング（SRE）のベストプラクティスを活用してその成長を技術的かつ運用的に持続可能にしたかについて紹介します。

初期アラート

COVID-19 が世界中に広がるにつれて、人々はこの現実に日常生活のリズムを適応させ始めました。ウイルスが人々の仕事、学習、友人や家族との交流に及ぼす影響はますます強まり、より多くの人が連絡を取り合うために Google Meet のようなサービスを求めるようになりました。2 月 17 日、Meet SRE チームに地域的なキャパシティの問題に関するページが届き始めました。

これらのページは前兆的なもので、「タスクの失敗が多すぎる」、「大量の負荷が遮断されている」というようなブラックボックスアラートでした。Google のユーザー向けサービスには冗長性が組み込まれているため、これらのアラートがユーザーに直接的な問題をもたらすことはありませんでした。しかしまもなく、アジアでの Meet の利用が急激に増加していることが明らかになりました。

SRE チームはこの急増に対処するため、キャパシティプランニングチームと協力して追加のリソースを探し始めましたが、今後この感染症がアジアを越えて広がる事態に備えて早急にプランニングを開始しなければならないことが明白になりました。

予想どおり、その後まもなくイタリアで COVID-19 のロックダウンが実施され、イタリアでの Meet の利用が増加し始めました。

従来とは異なるインシデント

この時点で、私たちは対応策を練り始めました。いつものように、SRE チームはまずインシデントを宣言し、この世界的なキャパシティリスクに対するインシデント対応に取り掛かりました。

ただし、ここで注目すべきことは、私たちは実証済みのインシデント管理フレームワークを使用してこの難題に着手したものの、その時点ではサービス停止の真っただ中にはなく、今にもサービスが停止しそうな状況にもなかったということです。ユーザーへの直接的な影響は見られませんでした。COVID-19 の社会的な影響の大部分はわかっておらず、予測するのも困難でした。私たちの使命は抽象的なものでした。つまり、大量の新規ユーザーが押し寄せて突然クリティカルな存在になったサービスの停止を防ぎながら、この成長の出所や成長がいつ安定するかもわからないままシステムをスケールする必要がありました。

それに加えて、チーム全体が（Google の他の部署と同様に）COVID-19 による無期限の在宅勤務に移行しようとしていました。Google のワークフローやツールの大部分はすでに社外からアクセス可能になってはいましたが、このように長期間続くインシデントにネットワーク上で対応した経験はなく、問題は山積していました。

全員が同じ部屋に集まることができないため、コミュニケーションチャネルを積極的に駆使して全員が目標達成に必要な情報にアクセスできるようにすることが重要となりました。メンバーの多くには、新しい環境に適応しながら友人や家族の世話をするといった仕事以外の課題もありました。これらの要因によってインシデント対応に余計な課題が生まれましたが、代替要員の割り当てや増員、先を見越したオーナーシップとコミュニケーションチャネルのやりくりなどの戦法でこの試練を乗り越えました。

それでもなお、インシデント管理アプローチは断念しませんでした。グローバルな対応を開始する際、24 時間休みなくサポートできるように、北米とヨーロッパにインシデントコマンダー、コミュニケーションリード、オペレーションリードを配置しました。

総合的なインシデントコマンダーの一人として、私の役割はステートフルな情報ルーターのようなものでした（意見、影響力、意思決定力を持ってはいましたが）。私は、なかなか解消されない戦術的問題、誰が何の仕事をしているか、インシデント対応に影響を与える状況（政府の COVID-19 への対応など）に関するステータス情報を収集し、適任と思われる人に仕事を割り振りました。不確実な領域（問題の定義: 「南米で 50% の CPU 使用率で運用するのは問題か？」と解空間: 「起動プロセスを高速化するにはどうすればよいか？」の両面で不確実な領域）を見つけ出して詳細に調べることにより、インシデント対応活動全体を調整し、必要なすべてのタスクに明確なオーナーを定めました。

インシデント対応を開始してまもなく、私たちの使命の範囲はきわめて広く、この仕事は当分続くだろうと悟りました。各貢献者の業務範囲を扱いやすくするため、インシデント対応活動をいくつかの半ば独立したワークストリームにまとめました。業務範囲が重複した場合は、ワークストリーム間のインターフェースを明確に定義しました。

上の図に示すように、以下のワークストリームを設定しました。

キャパシティ: リソースを探し、サービスの量をどこでどのくらい増やせるかを決定する責任を負いました。
依存関係: Meet のインフラストラクチャ（Google のアカウント認証および認可システムなど）を所有するチームと協力し、それらのシステムも Meet の利用増加に伴ってスケールできるように十分なリソースを確保しました。
ボトルネック: Google システム上の関連するスケーリング制限の特定とその除去を担当しました。
コントロールノブ: キャパシティ限界が迫ったとき、または限界を超えたときに備えて新しい包括的な緩和措置をシステムに組み込みました。
本番環境変更: 見つかったすべてのキャパシティを安全に投入し、チューニングが新たに最適化されたサーバーを再配備して、すぐに使用できる追加のコントロールノブを備えた新しいリリースを導入しました。

インシデント対応者として、私たちは現在のオペレーション構造が引き続き意味をなしているかどうかを継続的に再評価しました。目標は、効果的に運用するためにちょうど必要なだけの構造を持ち、必要以上に構造が多くならないようにすることでした。構造が少なすぎると、人は正確な情報なしで決断を下しますが、構造が多すぎると、すべての時間を計画会議に費やします。

これは短距離走ではなく、マラソンでした。期間中ずっと、追加のヘルプが必要な人、休憩を取らなければならない人がいないか定期的にチェックしました。これは、このような長期のインシデントで燃え尽きを防ぐために不可欠でした。

疲労困憊しないため、インシデント対応の役割を担った各人員は別の人を代替要員として指名しました。代替要員はその役割の主担当者と同じ会議に出席し、関連するすべてのドキュメント、メーリングリスト、チャットルームにアクセスできました。また、十分な情報が与えられないまま主担当者を引き継がなければならなかった場合は、現在答えを探している問題について質問しました。この方法は、担当者が病気になったときや休憩が必要なときに役立ちました。代替要員がすでに必要な情報を持っており、すぐに戦力になったためです。

キャパシティランウェイの構築

インシデント対応チームは、このインシデントを解決するために必要な情報と作業のフローをどのように連携させるのがベストであるかわかっていましたが、関係者のほとんどは、実際には本番環境でのリスクに対処していました。

第一の技術的要件は単純で、ユーザーの需要を先読みして、各地域で使用可能な Meet サービスキャパシティの量を維持することでした。Google は世界中で 20 を超えるデータセンターを運営しており、その堅牢なインフラストラクチャを活用して、すでに使用可能な生のリソースをすぐさま利用しました。これには、提供可能な Meet のサービスキャパシティをおよそ 2 倍に高めるほどの量がありました。

これまでは、過去の傾向を頼りにして、プロビジョニングするキャパシティをどの程度増強するかを決定していました。しかし、もはや過去のデータからの推定は当てにできないため、予測に基づくキャパシティのプロビジョニングを開始しました。これらのモデルを、本番環境変更チームが本番環境に適用する数値に変えるため、利用モデルから CPU と RAM の必要な追加量を導き出す必要があり、キャパシティワークストリームがこれを担当しました。この変換モデルを構築したおかげで、その後ツールや自動化にこのモデルを理解するよう学習させることにより、本番環境で空いているキャパシティを取得するプロセスを高速化できました。

まもなく、単にフットプリントサイズを 2 倍にするだけでは十分でないことが明らかになり、以前は考えられなかった 50 倍の成長予測に立ち向かい始めました。

リソースのニーズを減らす

キャパシティのスケールアップに加えて、サービススタックにおける非効率性の特定とその除去にも取り組みました。この作業の多くは、バイナリフラグとリソースの割り振りの調整、コードの書き換えによる実行費用の低減といったいくつかのカテゴリに分類できました。

サーバーインスタンスのリソース効率の向上には多次元的なアプローチが必要でした。その目標は、「ユーザーエクスペリエンスまたはシステムの信頼性を損なうことなく、できるだけ安いリソース費用でできるだけ多くのリクエストを処理する」とされました。

調査的な側面から、次のような質問を自らに問いかけました。

サーバーの数を減らし、個々のサーバーのリソース予約を増やすことで、計算オーバーヘッドを削減できないか？
必要以上に多くの RAM または CPU を予約していないか？これらのリソースを他の用途にうまく利用できないか？
すべての地域で動画ストリームを提供するために、ネットワークのエッジで十分な下り（外向き）帯域幅はあったか？
使用中のバックエンドサーバーの数をサブセット化することで、特定のサーバーインスタンスに必要なメモリと CPU の量を減らせないか？

私たちは常に新しいサーバーの形や構成の適格性を確認し続けてきましたが、この時点でそれらを再評価するのには十分価値がありました。Meet の利用が増加するにつれて、会議の時間、参加者の人数、参加者による音声時間の共有方法といった利用特性も変化しました。

Meet サービスが要求する生のリソース量がますます増加する中、CPU サイクルのかなりのパーセンテージがリクエストの処理ではなくプロセスオーバーヘッド（モニタリングシステムやロードバランサへの接続のキープアライブなど）に費やされていることに気づきました。

スループット、つまり「1 秒間に 1 つの CPU で処理されるリクエストの数」を向上させるため、CPU と RAM の予約に関してプロセスのリソース指定を増やしました。これは「ファットタスク（太らせたタスク）の実行」と呼ばれることがあります。

上記の例のデータを見ると、2 つのことに気がつきます。1 つは、計算オーバーヘッド（赤）はどのインスタンス仕様でも同じであること、もう 1 つは、インスタンスの全体的な CPU 予約が多いほどリクエストのスループット（黄色）が高くなることです。割り当てられた CPU の総量が同じ場合は、4 倍の CPU 予約を持つインスタンスが 1 つある方が、ベースラインのインスタンスが 4 つあるよりも 1.8 倍多くのリクエストを処理できます。このようになる理由は、計算オーバーヘッド（デバッグログエントリの永続化、ネットワーク接続チャネルのキープアライブのチェック、クラスの初期化など）は、タスクが処理する受信リクエストの数に対して線形に拡大しないためです。

そのため、スケーリングの限界に達するまで、サービス処理タスクの予約を 2 倍に増やすとともに、フリート全体のタスクの数を半分に減らし続けました。

もちろん、こうした変更のそれぞれをテストして適格性を評価する必要はありました。カナリア環境を使用して、これらの変更が期待どおりに動作し、これまで隠れていた制限が顕在化されない、またはそのような制限にぶつからないことを確認しました。サーバーの新しいビルドの適格性評価を行う場合と同様に、機能または性能の退行がないこと、変更の望ましい効果が本番環境で実際に達成されていることについても確かめました。

また、コードベースの機能改善も行いました。たとえば、メモリ内分散キャッシュのコードを書き換え、タスクインスタンス間のエントリのシャーディングがより柔軟になるように改良しました。その結果、クラスタ内のサーバーインスタンスの数を増やしたときに、単一リージョンにより多くのエントリを保存できました。

非常階段の作成

利用増加予測の信頼性は向上していましたが、まだ 100% 信頼できるものではありませんでした。ある地域のサービスキャパシティが枯渇したらどうなるでしょうか。あるいは、特定のネットワークリンクが飽和してしまったら？コントロールノブワークストリームの目標は、この種の問題に対して、理想的とは言わないまでも、満足の行く答えを提供することでした。コンソールに突如として現れるブラックスワンに対して許容可能な計画を立てておく必要がありました。

あるグループが、できるだけ多くの本番環境コントロールと非常階段を特定し、それを構築する作業に取り掛かりました。私たちは皆、これらを使わずに済むことを願いました。たとえば、誰かが Meet 会議に参加したときにデフォルトの動画解像度を高画質から標準画質に速やかにダウングレードするという緊急措置がありました。この切り替えにより、サービスを大幅に低下させずに、他のワークストリーム（プロビジョニングと効率改善）を使用して軌道修正する時間を稼ぐことができます。しかしそれでも、ユーザー自身が必要に応じて画質を高画質にアップグレードすることは可能でした。

このような構築、テスト済みですぐに使えるインストルメントされた対策を幅広く用意しておくことで、最悪事態の予測が正確でなかった場合の補助的なランウェイが確保され、いくらかの安心感も得られました。

オペレーションの持続可能性

この組織化された対応には、多数の Google 社員がさまざまな役割で関与しました。つまり、インシデント全体を通して進歩し続けるには、本格的な連携と意図的なコミュニケーションも必要でした。

チューリッヒ、ストックホルム、ワシントン州カークランド、カリフォルニア州サニーベールで働く Google 社員を考慮して、毎日の引き継ぎミーティングは 2 つのタイムゾーンの間で行われました。コミュニケーションリードがプロダクトチーム、エグゼクティブ、インフラストラクチャチーム、カスタマーサポート部門の多くの関係者に定期的に最新情報を伝えたため、各チームは最新のステータス情報に従って自ら判断を下すことができました。ワークストリームリードは、Google ドキュメントを使用して、リスク、連絡先、現在行われている緩和努力、会議メモの最新情報が記載されたステータスドキュメントを共有しました。

この方法は最初のうちはうまくいきましたが、すぐに負担になりました。調整に費やす時間を大幅に削減するために計画サイクルを数日から数週間に延ばし、実際の危機緩和に費やす時間を増やす必要がありました。

ここでの最初の戦術は、より信頼性の高い優れた予測モデルを構築することでした。予測性が向上すると、目標とするサービスキャパシティの増加量を明日 1 日だけでなく 1 週間安定させることができます。

また、追加のサービスキャパシティを投入するために必要なトイルの削減にも取り組みました。私たちが日々運用しているシステムと同じように、プロセスも自動化する必要がありました。

この時点で最も労働集約的であった業務は、Meet のサービススタックのスケーリングでした。これは、最新の予測とリソースの数を把握する必要のある人員の数と、特定のオペレーションに関与するツール（時には信頼性に欠けるツール）の数によります。

上記のライフサイクルの図に示すように、これらのタスクを自動化するコツは、漸進的に改善することでした。まずタスクを文書化してから、それらの要素の自動化に取り掛かりました。最終的に、一切手動で介入せずにソフトウェアだけでタスクを最初から最後まで完了することを理想としました。

これを達成するために、Meet 組織の内外から自動化のエキスパートを多数集め、この問題に専念させました。その作業項目の一部を以下に示します。

Google の本番環境サービスのできるだけ多くを、チェックインされた信頼できる構成ファイルの変更に対応できるようにする
一般的なツールを強化して、Meet のより独自性の強いシステム要件（高帯域幅かつ低レイテンシのネットワーキング要件など）をサポートする
システムのスケールアップに伴って信頼性が低下した退行チェックを調整する

これらのタスクを自動化およびコード化することで、新規クラスタでの Meet の起動や、パフォーマンスが改善された新しいバイナリバージョンの導入に必要な手作業が大幅に減少しました。このスケーリングインシデントが終了するまでに、ゾーンごと、サービスごとのジョブキャパシティフットプリントの完全な自動化が完了し、手作業で構築された数百ものコマンドラインツールの呼び出しが不要になりました。これにより、かなりの数のエンジニアの時間とエネルギーが解放され、より難しい（しかし、等しく重要な）問題に取り組むことができました。

オペレーションスケーリングのこの時点で、拠点をまたいだハンドオフはメールによるオフライン方式に移行され、出席する会議の数がさらに減少しました。これで戦略が固定され、ランウェイも長くなったので、より純粋に戦術的な実施モードに入りました。

その後まもなく、インシデント構造は徐々に解除され、長期プロジェクトを終えたときのように残務に比重が移り始めました。

結果

インシデント対応期間の終了時までに、Meet での会議の参加者は 1 日あたり 1 億人を超えました。大きな混乱はなかったものの、そこに至る道筋は決して平坦なものではありませんでした。COVID-19 の前の障害およびインシデント対応テストの際に Meet チームが検討したシナリオには、これほどまでの長さまたは規模のキャパシティ要件の増加は含まれていませんでした。結果的に、対応の多くはその場で考案されました。

平常時の標準的なオペレーションとは異なる方法でリスクのバランスをとる必要があったため、その途中には軽微な問題が数多くありました。たとえば、新しいサーバーコードを本番環境にデプロイする際、カナリアベーキング時間は通常より短縮されました。これは、地域のキャパシティが枯渇する期限を先延ばしにするパフォーマンスの修正が含まれていたためです。

この 2 か月に及ぶ奮闘の日々の中で私たちが磨き上げた最も重要なスキルのひとつは、リスクと効果を柔軟に分類整理して定量化し、適格性を評価する能力でした。毎日手元には、COVID-19 のロックダウン、新しいお客様の Meet の使用開始計画、提供可能な本番環境のキャパシティに関する新しい情報が届きました。ときには、この新しい情報のせいで、前日に開始した作業がすぐに陳腐化することもありました。

時間が何よりも大切だったので、それぞれの作業項目を同じ優先度または緊急性で扱う余裕はなく、独自の予測モデルをヘッジしない余裕もありませんでした。どの時点でも完璧な情報を待つという選択肢はなかったため、私たちができる最善のことは、ランウェイをできる限り構築し、手持ちのデータから計算された判断を迅速に下すことでした。

この取り組みは、多くのチームから経験豊富で協力的かつ多才な人々が結集し、SRE、デベロッパー、プロダクトマネージャー、プログラムマネージャー、ネットワークエンジニア、カスタマーサポートなどのさまざまな職種が協力して事に当たらなければ、成し遂げられませんでした。

この困難な時期を乗り切ったことは、結果的に、Google アカウントを持つすべての人に Meet を無料で利用可能にするという次の一手につながりました。通常であれば、このプロダクトを消費者に開放することは自ずと劇的なスケーリングイベントとなるはずでしたが、集中的なインシデント対応を終えた今、スケーリングはすでに完了しており、Google は次の課題に向けて歩き出しています。

-スタッフサイト信頼性エンジニア Samantha Schaevitz

Google Cloud AI と Harvard Global Health Institute、共同で新たな COVID-19 予測モデルを開発

Fri, 07 Aug 2020 04:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 8 月 4 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のパンデミックは世界中に大きな影響をもたらしました。人々の生活習慣は一変し、互いへの思いやりの中から数々の優れた活動も生まれました。こうした状況において、疲れを知らぬ努力で対応にあたってくださっている皆様がいる最前線の現場ほど、混乱と忍耐が顕著に表れている場所はありません。

Google Cloud は Harvard Global Health Institute とのパートナーシップのもと、COVID-19 Public Forecasts をリリースしました。これは、医療、公共部門、このパンデミックの影響を受けているその他の組織が今後の対策を立てる際に役立つ追加リソースとして開発されたものです。このサービスでは米国内の各州および郡における以後 14 日間の COVID-19 感染者数、死亡者数、その他の指標に関する予測データが提供され、利用は無料です。

COVID-19 Public Forecasts は、ジョンズホプキンス大学、Descartes Lab、米国国勢調査局などが一般公開しているデータを使用してトレーニングされていて、今後も Harvard Global Health Institute の監修のもとで更新が続けられます。

「COVID-19 Public Forecasts モデルは、公共衛生の実施において最重要となる行政区分、つまり郡を単位として予測データを生成します。Harvard Global Health Institute が郡レベルでまとめている COVID-19 抑制指標と、COVID-19 Public Forecast Model のデータを組み合わせることで、ピンポイントでの検査や郡単位での衛生施策の実施が可能になります。感染事例、感染者数、入院者数、死亡者数に関する正確な予測を迅速に施政者と市民に伝えることができるので、急速に拡大しつつある COVID-19 パンデミックに関する理解を深め、すばやく対処していくための一助となってくれるはずです」と、ブリガムアンドウィメンズ病院外科所属外科医兼ハーバード大学 T.H. チャン公衆衛生大学院医療政策管理学部所属医療政策研究員を務める Thomas Tsai 博士は述べています。

COVID-19 Public Forecasts は他のデータソースとともに、各地域で COVID-19 の感染拡大を把握し、対策を立てようと最前線でパンデミックと戦っている方々にとって有益なリソースとなり得ます。たとえば、医療機関は COVID-19 感染者の予測値をデータポイントの 1 つとして参照し、個人防護具、スタッフ、スケジュールなどのリソースプランニングに役立てることができます。また、州や郡の保健衛生担当部門は、以後 2 週間にわたる感染者数の予測値を参考にして、検査戦略の立案や集団感染リスクの高い地域の識別を行うことができます。

HCA Healthcare の最高データ責任者である Edmund Jackson 博士は、次のように述べています。「医療機関にとって、パンデミックの進行状況を正確に予測できる能力は COVID-19 による危機に対応していくうえで欠かすことができません。Google がこの問題の解決のために独自の演算処理能力と強力な AI を提供してくれることは、非常に心強いです。この活動に携われることを嬉しく感じています。」

COVID-19 Public Forecasts のデータを生成するために、Google Cloud の研究者たちは AI と膨大な疫学的データを組み合わせたまったく新しい時系列機械学習アプローチを開発しました。その仕様により、この新モデルは一般公開データを使用してトレーニングを施されます。また、採用されているアーキテクチャでは、研究者がモデルの学習した関係性を詳しく調査し、特定の予測値の算出に至った道筋をたどることもできます。Google では、これらのデータがモデルの動作が広く理解されるために役立つだけでなく、今後の感染症モデリングの革新にもつながっていくことを願っています。

COVID-19 Public Forecasts に対する、BigQuery を使用したクエリの発行と、CSV ファイル（州単位の予測値の CSV と郡単位の予測値の CSV）のダウンロードは無料で利用できます。また、このデータは Google データポータルのダッシュボードと National Response Portal にも表示されます。Google ではこの新しい方法論と使用したデータセットに関する詳細な説明をホワイトペーパーとユーザーガイドで公開しています。他のあらゆる予測と同様、COVID-19 Public Forecasts にも限界はあり、決断の参考として使用する際にはそれらを注意深く考慮する必要があります。Google の利用規約に同意いただいたうえで、予測データをダウンロードしご活用ください。

Google は AI に関する中核的な一連の原則に従っています。COVID-19 Public Forecasts の開発にあたり、Google ではこの疾病による影響の不均衡性と、それによりこの原則への準拠、特に第 2 項「不公平なバイアスの発生、助長を防ぐ」への準拠にどのような影響が及ぼされるかを熟慮しました。CDC（アメリカ疾病予防管理センター）の研究によると、米国内の有色人種コミュニティは COVID-19 の影響を特に強く受けていて、感染者数と死亡者数のどちらもそれ以外のコミュニティと比べて高くなっています。Google の担当チームは公平性に関する詳細な分析を行い、そうした不均衡性が予測の正確性に与える影響とその適切な読み取り方について調査しました。COVID-19 Public Forecasts を部分的にでも決断の参考にすることを検討している場合は、公平性に関する分析をよくご覧になることをおすすめします。また Google では、そうした不均衡性にどのように対処し、さまざまな AI モデルで表出するその影響をどのように計測するべきかについて、公衆衛生担当者と AI コミュニティとの間でオープンに話し合うことのできる場を作ることを提案しています。

Google Cloud は AI を活用したイノベーションにコミットしてきました。その成果を COVID-19 との戦いの最前線にいる方に役立てていただけることを大変嬉しく感じています。COVID-19 Public Forecasts の詳細についてはユーザーガイドとホワイトペーパーをご覧ください。予測データは BigQuery、データポータルのダッシュボード、National Response Portal から参照できるほか、CSV データ（州、郡）としてダウンロードできます。

-Google Cloud AI プロダクトマネージャー Dario Sava

Google Cloud を利用して状況の変化に適応している英国とアイルランドの 8 企業

Fri, 31 Jul 2020 04:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 7 月 22 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）は、世界中のすべての人の日常に影響を及ぼしています。家族、地域社会のあり方、働き方が大きく変わろうとしています。このような大きな変化に直面している企業の多くは、その規模にかかわらず、新たな現実を受け入れ、方向転換をする必要があることに気づいています。私は、英国とアイルランドのお客様が今まさに実践している取り組みから刺激を受けています。それでは、実際の取り組みをいくつかご紹介しましょう。

慈善活動を支援し、最も弱い立場の人々へのケアを継続

慈善事業を展開する Barnardo’s 社は、1 世紀以上にわたり、英国全土でサポートを必要としている何千人もの子供の生活の向上を目指して活動してきました。ロックダウンで Barnardo’s 社は大きな打撃を受けました。社員、子供たち、同社が支援しているコミュニティとの交流を保つことが難しくなったのです。COVID-19 が拡大している間も活動を継続することが重要でした。そこで Barnardo’s 社の社員は G Suite を利用して日々の交流を続けました。

一部のチームは Google Meet を使って、支援している子供たちと交流しました。「このチームは、ロックダウンまでは子供たちと対面して支援活動を行っていました」と Barnardo's 社のトランスフォーメーションおよびエンゲージメント担当リード、Trevor Lawson 氏は述べています。「物理的な距離はありますが、Google Meet を利用することで、チームのメンバーは子供たちとオンラインでつながって、子供たちとゲームをしたり、ダンスの振りを共有したり、おはなしを読んであげたりしています。」

どのような状況でもビジネスをオンラインで維持

ロンドンを拠点とするフィンテック企業 Revolut 社は、世界中に 1,200 万の個人顧客と企業顧客が利用する優れた金融サービスアプリを提供し、ユーザーが 150 以上の通貨で自分の資産にアクセスできるようにしています。Revolut 社は昨年、カスタマーサポートの社員を Chromebook を使える環境に移行しました。社員が使用するツールの大部分はブラウザベースで稼働し、増大する顧客ベースに対応しています。この移行のおかげで COVID-19 の影響下でも業務を滞りなく行っています。ロックダウン中もサポートの社員は、個人や企業の顧客がどこにいてもサポートできました。Revolut 社が Google Compute Engine 上にアプリを構築したことで感じているメリットは、スケーラビリティです。アプリの使用量が増えても、Google Compute Engine は必要に応じたスケールアップやスケールダウンが可能です。「当社の数百万の個人のお客様と、数十万の企業（コーヒーショップから大企業まで）のお客様が、ご自分の口座にいつでもアクセス、管理できることが必須です」と Revolut 社の CTO、Vlad Yatsenko 氏は述べています。「お客様には、ご自身の財務状況の見やすさと管理のしやすさから当社をお選びいただいています。」

非常に多くの人が自宅で仕事をしているため、個人も企業も今までになくインターネットとオンラインサービスに依存するようになっています。アイルランドでは、200 万人以上の顧客が、電話、ブロードバンド、モバイル、TV サービスで通信企業の eir 社を利用しています。同社が自宅への勤務体制に移行する際、社員はサービス提供を継続するため、自分たちの勤務体制とプロジェクトを速やかに再編成しなければなりませんでした。社員は G Suite を利用することで、IT 管理者の手を借りずにファイルとドキュメントを Google Drive で簡単に共有できるようにしました。また、Google Meet で対面型の会議ができるため、その利用率が 315% 増加しました。「G Suite を利用することで、ロックダウン中のリモートワークへの移行がスムーズに行われました。光ファイバーネットワークの延長など、当社のプロジェクトもそのまま続けられ、お客様に最も適したサービスを引き続き提供できました」と eir 社 IT 運用担当ディレクター、Roisin Clancy 氏は述べています。

COVID-19 が小売店に及ぼした影響は深刻で、特に実店舗には甚大な影響があります。英国政府から自宅待機命令が発令されたのは、家具を扱う DFS 社が G Suite への移行を進めている最中でした、同社はすでにこの命令に対応できる準備を整えていました。重要なドキュメントの Google Drive への移行が早まり、自宅からの勤務に関するガイドが社員に配布されました。DFS 社の上級管理職は、ロックダウンから数分後には Google Meet 上に集結し、今後の戦略について協議していました。その次の日には、社員の安全確保のため、協議で決まった計画を実行に移しました。つまり、配達を休止し、DFS 製造センターと流通センターを閉鎖したのです。政府からの発表が更新されるたびに、上級社員が Google ドキュメント、Google スプレッドシート、Google スライドを使ってリアルタイムで協議し、最新かつ正確なガイドを離れ離れになっている DFS 社員に提供し続けたのです。

ロックダウン時に地域に食料を供給するスーパーマーケットとレストランを支援

自宅待機になると、食事の場も自宅になります。そのため、英国全体で数十万人が Just Eat 社を利用するようになりました。同社は 2001 年から英国で食事の宅配サービスを提供しています。ロックダウンで食事の宅配の需要が大幅に増えた一方、Just Eat 社ならびに同社と提携している数千軒のレストランも、他業種と同じ COVID-19 関連の制限に直面しました。Just Eat 社では、すでに多数の社員が G Suite を利用して自宅から勤務できるようになっていたため、完全なリモートワークへの移行ソリューションを、業務を中断せずにスムーズに実現できました。

Just Eat 社は、社員の安全確保を最優先にしたうえで業務を続ける一方で、国民保健サービス（NHS）の職員が割引で宅配を利用できる重要なプロモーションキャンペーンも取りまとめました。同社は複数の政府関係者ならびに地域社会の関係者と連携し、Google Meet を利用して数週間でこのキャンペーンを実行に移すことができました。「このキャンペーンがこれほど迅速に実施できたのは、開発チームとコマーシャルチームが NHS と話し合うことができたからです」と Just Eat 社の CTO、Richard Haigh 氏は述べています。「このように連携がうまくいくことが、素早く反応するために欠かせない条件です。連携に正当な理由があると非常によい成果が得られます。」

世界中の食料品店では、ロックダウンが続く状況下で、オンラインでの宅配が急増しています。この環境で、Ocado Technology 社はロックダウン前よりも 40% 多く食料品を宅配することで、英国のパートナー店を支援しています。加えてロックダウン中により多くの顧客にサービスを提供して食料品店をサポートするため、フランス、カナダ、スウェーデンの食料品店向けに新たな e コマース体制を確立しました。Ocado Technology 社は Google Cloud を利用して、ロックダウン中も業務を続行し、顧客の食品注文を処理する同社独自のボットグループのメンテナンスをリモートで監視する、人間のオペレータのサポートも続けています。「当社の適応状況には非常に満足しています」と Ocado Technology 社の CEO、James Matthews は述べています。「当社のテクノロジーへの投資が効率性向上にどれほど貢献しているか、もっと評価されるべきでしょう。」

困難な時期における市民への最新情報の提供をサポート

多くの人が情報の入手にメディアを利用しています。COVID-19 の状況下では、メディアの役割は特に重要になっています。The Telegraph 社のニュースルームでは、編集会議が過密なスケジュールで毎日のように開かれています。この会議では編集者とジャーナリストが一緒になって重要なニュースについて協議し、報道範囲を計画、取りまとめます。ロックダウン政策の発令後は、実際に集まることができなくなりました。そのため The Telegraph 社は、まだポータブルデバイスを持っていなかった社員に対し、持ち運べて価格も手ごろな HP Chromebook を支給しました。これで、いつもと変わらずスケジュールを組むことができ、編集会議は Google Meet や Google Chat で行えるようになりました。技術的な問題によって慌ただしいニュースサイクルのペースが低下することもありませんでした。

フットボールシーズンの中断で、英国の多くの市民が大きな失望を味わいました。しかし The Football Association（FA）は、ファンと選手が交流を続けられるよう、懸命に対応しています。The Lionesses（イングランド女子フットボール代表チーム）は、1 週間に 1 度の Google Meet による対話を市民に案内しています。この対話はイングランドのフットボール選手である Jill Scott 氏と Karen Bardsley 氏が主催しています。選手と The FA がまったく新しい方法でサポーターを支援し、ファンと交流する場となっています。「COVID-19 の影響は誰にとっても深刻なものです。」と Scott 氏は述べています。「この対話にチームとして積極的に参加することはチームにとっても励みになり、こんなときこそファンに感謝と笑顔を届けることができています。」

この状況が続く中、こちらで取り上げた企業、ならびに英国内外の多くの企業が今までに経験したことのない課題を解決するために活用できるよう、Google Cloud は信頼できるテクノロジーを提供することに取り組んでいます。これからも Google は、お客様とお客様の家族が健康で安心して過ごせるよう全力でサポートいたします。Google は、お客様が新しく安全な働き方を受け入れ、社員の交流を維持しながら成長を目指すために、皆様がさまざまな方法で Google のテクノロジーを活用されていることに刺激を受けています。今後もお客様の目標の達成をお手伝いできるよう努めてまいります。

- Google Cloud EMEA プレジデント Chris Ciauri

Synchrony が Chromebook と Citrix で 6,000 人の従業員の在宅勤務を可能にした方法

Fri, 17 Jul 2020 05:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 7 月 9 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

編集者注: 本日の投稿は、消費者金融サービスを提供する Synchrony の最高技術責任者、Gregory Simpson 氏によるものです。世界中の多くの企業と同じように、Synchrony も最近リモートワークモデルに移行する必要に迫られました。コンタクトセンターチームが自宅で作業できるように、Synchrony では Chrome Enterprise と Chromebook を使用しています。同氏は、新シリーズ「Tea Time Tech Talks with Chrome Enterprise」のエピソードの中で、将来の仕事の仕方に対する彼のビジョンと、コールセンターの従業員全体をクラウドに移行した方法について語っています。動画はこちらからご覧いただけます。

これまで、Synchrony のコンタクトセンターをリモートワークに移行するなど考えたこともありませんでした。しかし、3 月中旬に COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の大流行によって通常のビジネス運営が難しくなるとわかったとき、私たちが最初に考えたことの一つは、「従業員を家にいさせる必要がある」ということでした。大勢のスタッフで活気に満ちていたコンタクトセンターをわずか数週間で世界にまたがるリモートチームへと移行させるために、導入と管理が簡単かつ迅速な Chrome Enterprise を選択しました。カスタマーサービスを高いレベルで維持しながら、従業員を安全な自宅で働けるリモートワークに迅速に移行するために行った方法をご紹介します。

ステップ 1: 生産的なリモートワークに必要なテクノロジーの評価

3 月上旬、従業員をいかに早くリモートワークに移行できるかを検討しました。情報チームに関しては、多くがすでに会社のラップトップを持っていたので、移行はかなり簡単でした。米国、インド、フィリピンのコンタクトセンターチームは、デスクトップパソコンとソフトフォンを使用して顧客データにアクセスし、クレジットカードアカウントにサービスを提供していました。

コンタクトセンターの従業員は、カスタマイズされた Synchrony のカスタマーサービスアプリケーションに Citrix からログインしていましたが、Chromebook と Citrix の組み合わせにより、従業員は Synchrony のビジネスアプリケーションにリモートでアクセスできる柔軟性とセキュリティを確保できました。こうしたログインをリモートで安全に行えるとわかったからこそ、リモートワークへの移行を進めることができたのです。

ステップ 2: グローバルでの在庫の調達

私たちには、安全で費用対効果が高く、必要に応じて従業員が職場と自宅を行き来できるソリューションが必要でした。また、問題のトラブルシューティングを行うオンサイトの技術チームがいないため、機器は使いやすいものである必要がありました。幸い、エンジニアリングチームの中に、Chromebook の機能とセキュリティの利点に詳しい Chromebook ユーザーが何人かいました。

Chromebook は要件にぴったり合っていました。仮想デスクトップを安全に制御しながら、優れた費用対効果でノートパソコンエクスペリエンスをユーザーに提供できるからです。早速 6,000 台の Chromebook を購入し、それを従業員の手に迅速に届ける方法を見つけることに注力しました。パートナーである Connection Enterprise Solutions やその他の付加価値再販業者が、可能な限り多くの Chromebook を購入できるようにサポートしてくれました。従業員の多くは大画面を好むため、購入の大半は 15 インチモデルの Acer Chromebook 715 でした。一部の従業員はオフィスで Chromebook を受け取り、それ以外は自宅に配送しました。

ステップ 3: リモートでのデバイスの設定

この短期間で 6,000 台の Chromebook を調達、購入、配送する手配はかなり大変でした。幸い、配送が終わってからのプロセスは簡単でした。Chromebook の管理がシンプルだとわかったからです。Connection Enterprise Solutions が Chrome Enterprise Upgrade の購入をサポートしてくれたので、Chromebook の登録と管理をリモートで行うことができました。

コンタクトセンターチームと同様に自宅で作業する技術チームについても、Google 管理コンソールなどのツールを使うことで Chromebook をすばやくセットアップできました。コンタクトセンターチームのメンバーが Citrix へのアクセスに必要なログイン回数を減らすため、すべての Chromebook で管理対象ゲストセッションを使用しました（管理対象ゲストセッションを設定する方法と、それらのセッションを Citrix で使用する方法については、手順の動画をご覧いただけます）。

ステップ 4: 従業員のトレーニング

通常であれば、新しいデバイスのロールアウト計画には数か月単位の時間を確保しますが、従業員をできるだけ早く在宅勤務に移行させたいという思いが強く、時間の余裕がありませんでした。Chromebook は技術面で管理しやすいことに加え、コンタクトセンターの従業員にとっても簡単に使い方を学ぶことができました。Chromebook を箱から出したら、コンセントに差して Wi-Fi に接続するだけで済み、ソフトウェアを読み込んだり構成したりする必要もありませんでした。モニターを使いたければ、Chromebook に簡単に接続できます。

リモートワークが始まってから最初の数週間は、Chromebook に関する質問に答えるためだけに技術チームを編成し、またヘッドセットの設定や人間工学に基づいた作業方法など、在宅勤務に関するアドバイスを掲載したサポート用のウェブサイトを立ち上げました。

最初の数週間、そして数か月先

私たちが Chromebook の購入を始めたのが 3 月 6 日で、3 月 31 日までには、米国のほぼすべてのコンタクトセンターの従業員が自宅で Chromebook を使って勤務できるようになっていました。従業員が Chromebook の操作性を気に入っていることをうれしく思うと同時に、今後のリモートワーク文化についても探求し続けていくつもりです。

全員が自宅で安全に作業できるようになったことは、当社にとって大きな成果であり、画期的な出来事でした。さらに、顧客のニーズに対応する必要があるとき、コンタクトセンターチームが在宅勤務の課題にどのように立ち向かっているかを見ることもできました。私たちは、従業員の逆境に対する適応力を誇りに思っています。そして、すべての従業員の安全な在宅勤務を維持している Synchrony のことも誇りに思っています。

- Synchrony 最高技術責任者 Gregory Simpson

コンピューティングの未来が早くも到来

Fri, 03 Jul 2020 00:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 6 月 17 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

編集者注: 本日の投稿は、Chrome OS 担当バイスプレジデントである John Solomon によるものです。今日の働き手は、つながりを維持するために、これまで以上にテクノロジーを頼りとしています。John と Alex Konrad のディスカッションを見逃した方は、こちらの Forbes ディスカッションをご覧ください。また、Chrome Enterprise 提供の Tea Time Tech Talks のプレミアエピソードでは、Google の Chrome OS チームでの John の取り組みや、コンピューティングの未来に対する楽観的な見解が語られています。[goo.gle/TTTT]

2020 年は、私たちすべてにとって、挑戦、喪失、忍耐の年として記憶に残るでしょう。私にとっては、Google の Chrome チームに入って 2 年が経ち、感謝の年でもあります。この 24 か月間は、これまでのキャリアで最も充実し、最も有意義な時間となっているだけでなく、学習曲線が最も急勾配にもなっています。

この間チームは、まったく新しいコンピューティングプラットフォームの開発と迅速な展開に取り組んできました。つまり、シリコンからクラウドに至るまでのセキュリティ、最新の OS、タスクを実行するための幅広いアプリケーションの開発と展開です。それと並行して、デベロッパー、OEM、お客様、そして競合他社とも協力し、安全かつシンプルで手頃な料金のスタックですべてのコンピューティングをよりオープンなコラボレーションしやすいものにする取り組みを進めてきました。

私は現状を打破できる機会を常に求めていて、そういった打破が可能かどうかをいつも楽観的な視点から見るようにしています。この 2 年間にわたり、Google はまったく新しいオペレーティングシステムを展開していくなかで、需要の高まりに気付き、この取り組みがさらに長期的になることを確信しました。高速で費用対効果が優れたテクノロジーに基づいた、強力なクラウドベースのコンピューティングという概念は、その魅力を次第に増していきました。Google では、消費者から学生まであらゆるユーザー層にわたって、そしてあらゆる種類のビジネスに対して、このメリットを活用してもらえるよう集中的に取り組んできました。

すべてが変わった

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）のパンデミックが、トレンドラインに確率論的衝撃を与えました。いつでも、どこからでもアクセスできるクラウドベースのデバイスを使うというアイデアは、単にあるといいものではなく、より柔軟な働き方が採用されている今、多くのビジネスにとって不可欠なものになってきています。5 年後ぐらいと考えられていたことが、現在すでに生じているのです。

リモートワーク人口の進化の推移

Google 内部データ、説明の目的のみ

リモートワークの変革

それほど驚くべきことではないでしょう。行動の変化というものは直線的ではなく、変化しなくなるまでゆっくりと変わっていくものです。単に COVID-19 が一つの転換点となり、安定して進化していくと思われていたものが、今や大変革となっているだけです。あらゆる規模の企業で、自宅から業務を実施し、ミッションクリティカルな職務も含めて、すべてリモートで行うようになりました。皆さんの多くと同じように、私も今この記事をオフィスではなく、自宅で書いています。

大企業はアプリケーションとワークロードのクラウドへの移行を加速し、柔軟性、アジリティ、コラボレーションといったすでに存在するメリットにさらに復元性を加えようとしています。たとえば医療では、20 年以上にわたってほとんどがニッチなテクノロジーだった遠隔医療が、急速に主流に変わってきています。また、デジタル変革もすべての分野にわたり加速化されています。世界中の教育関係当局が、各生徒に 1 台ずつデバイスを導入し、教育のデジタル改革の骨組みの一環としてリモート学習を実現しています。

もちろん現在の経済環境では、組織は資本支出をより詳細に検討することが必要になりますが、従業員の生産性の維持がビジネスにとって最優先事項であることに変わりなく、それをより廉価で行う必要があるだけです。付加的と考えられていた Chrome OS の機能と利点は突然、不可欠でビジネスクリティカルなものとなりました。例を挙げると、米国での Chromebook の販売台数の前年比成長率は 109% で、2020 年第 1 四半期の業務用 Chromebook の前年比成長率は約 155% でした。Chromebook の導入のコストメリットと容易さがこの成長の一因と考えられます。

消費者、教育機関、企業がこの新しい現実に直面している今、Chromebook が場所を選ばないというメリットとともにもたらすアジリティは、長期にわたり不可欠な要素として重視されるものと思われます。働き方を変えざるを得なくなった今、実行可能かどうかだけでなく、好ましいかどうかも選択での判断材料になっています。

職場の再定義

Google は、働き方における柔軟性を促進しています。また、他の多くの組織も「場所の概念を越えた」職場に移行しています。つまり、業務を行う場所や方法の構成概念が流動的になってきています。このことは、働き方としてとても前向きな結果であり、もっと早くに行われているべきだったとも言えます。

Google は、クラウド利用者を新たな働き方として認識しています。クラウド利用者は、モバイル対応でクラウドネイティブのデバイスを使用して、特定の場所に縛られる必要なく、勤務日の大半をブラウザやブラウザベースのアプリを使用して作業します（この投稿もそういったブラウザやアプリで読まれていると思います）。Google は、ほぼすべての職務がクラウド利用者に成り得ると言ってきましたが、COVID-19 によってこの核心がストレートに突かれることになりました。これを受けて Chrome OS チームは、どの企業も例外なく、クラウドワークフォースをサポートすることで生み出される俊敏性からメリットを得られるように、新しい取り組みを始めています。たとえば、Google と Parallels との新たな提携によって、Microsoft Office デスクトップアプリなどの従来のアプリケーションを Chromebook でサポートできるようになりました。今後数か月にわたり、こういった新しい取り組みをさらに開始していく予定です。

COVID-19 は、事業継続計画を根本的に変えました。ミッションクリティカルなリモートワークは、監査やコンプライアンスのマニュアルの最終ページにある見向きもされないような一節から、世界のあらゆる企業のマニュアルの最初のページに移動するといった状況になりました。リモートワークは、その優先順位が変わっただけでなく、リーダー引継ぎ計画やシステムクラッシュ時危機管理計画とともに、リモートワーク環境の準備を含めるよう再定義されています。

そして、私たち全員も働き方を再定義するときにきています。私は、このたびの人間側の転換点を、極めて楽観的に見守っています。私は毎日、状況に応じて変化し、成功を遂げている新しいやり方に刺激を受けています。在宅勤務には、状況に関係なく、特有のプレッシャーや否定的側面もあります。それでも、通勤や移動の時間を大きく節約できていることは確かです。多くの場合、愛する人とより多くの時間を過ごせるようになり、これからも続けていきたい素晴らしいことだと思います。また、通勤や移動の時間を減らすことは、環境や交通渋滞の緩和にもメリットがあります。

IT が主導するとき

突然の変化によって、図らずも展望を見直さざるを得ない状況となっています。私たちの生活が一夜にして根本から変わったとしても、働き方と生き方もまた、同じようにまったく異なる方法を見出すことができます。優れたテクノロジーが障害を取り除きます。そして、変革的で最新の、目的に合ったテクノロジーをクラウドワーカー、学生、利益を享受するすべての人の手に渡せるかどうかは IT にかかっています。現在、すべての人がこの新しい（そしていまだ変化している）日常で、機会を得て、適応し、成功しようとしています。その方法に影響を与えるという意味において、リーダーシップの役割がこれほど重要であったことはありません。

Forbes and Hackensack Meridian Health で Alex Konrad とコンピューティングによる変化の終息について話したディスカッションを見逃した場合は、こちらをご覧ください。お客様や IT ヒーローから寄せられた一連の簡単なヒントやアドバイスを紹介している Chrome Enterprise の「Tea Time Tech Talks」のプレミアエピソードもぜひご覧ください。

- By Chrome OS 担当バイスプレジデント John Solomon

従業員の Chromebook への移行を支援

Thu, 02 Jul 2020 01:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2020 年 6 月 23 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

企業は、成長、競争力の維持、従業員への快適なエクスペリエンスの提供を実現するための新しい方法を常に模索しています。そして、こうしたニーズを満たすために、従業員に新しいテクノロジーを習得させる必要があることが少なくありません。組織の仕組みを変えるのは決して容易ではありません。特に、従業員の日常生活に欠かせないテクノロジーを導入する場合はなおさらです。

従業員にトレーニング、ガイダンス、コミュニケーション、サポートを提供する周到なチェンジマネジメント戦略は、従業員が新しいコンピューティングプラットフォームに滞りなく移行するうえで極めて重要です。たとえば、Google のお客様である ATB 銀行は、Chrome Enterprise の導入を成功させるために、強力なチェンジマネジメント計画に従って、従業員が今後の変更点や享受できるメリットなどを明確に理解できるようにしました。

私たちは、Pixelbook と G Suite の導入を、IT プロジェクトというよりも文化の変容としてとらえました。自分たちの働き方や、顧客である銀行様との取引方法を一新したかったのです。Pixelbook と G Suite のおかげで無理なく移行できました。 Donna Chornawka 氏
ATB Financial チームメンバーコラボレーションおよびイネーブルメント担当マネージングディレクター

Google は長年にわたり、お客様に Chrome Enterprise をデプロイ、導入していただくなかで、新しいコンピューティングプラットフォームへの移行をスムーズに行うためのベストプラクティスを集めてきました。お客様の組織に有効だと思われる一連のチェンジマネジメントリソースについてご案内します。

ウェブセミナー: 効果的なチェンジマネジメントで Chrome OS の導入を促進

このウェブセミナーでは、組織への Chromebook の導入を促進するチェンジマネジメント戦略やベストプラクティスについて、Chrome Enterprise のエキスパートがご紹介します。今すぐ登録

従業員への Chromebook の導入キット

IT 担当者が Chromebook の導入を促進して組織全体で導入を成功できるように、ダウンロードやカスタマイズが可能なリソースが揃った従業員コミュニケーションツールキットを作成しました。サポートやトレーニングのヒントに加え、すぐに印刷できるアセットとテンプレートは Chromebook のオンボーディングと移行に役立ちます。ツールキットはこちらからご覧いただけます。

従業員に対する Chromebook の導入事例に関する新しいホワイトペーパー

新しいホワイトペーパー「Walking on Clouds: A workforce adoption journey with Google Chrome Enterprise」では、Deloitte と協力して、新たなテクノロジーをうまく実装できた背景にあるチェンジマネジメントや主な戦略の重要性について検討しました。ホワイトペーパーはこちらからご覧いただけます。

Chrome Enterprise により、お客様はセキュリティを強化し、デバイス管理を簡略化して、従業員のエクスペリエンスを向上させることができます。同時に、IT 担当者は総所有コストを削減し、従業員の生産性を向上させることで、ビジネス目標に向かって進むことができます。組織に Chromebook を導入する際に、ご案内した情報がお役に立てば幸いです。また、これらの新しいリソースをすべてまとめて確認するには、ヘルプセンターもご覧ください。

- By Chrome Enterprise AMER / APAC 担当カスタマーサクセス責任者 Diana Chong

COVID-19

Google による新しいアンケート調査: パンデミックの影響下で研究の継続を可能にするクラウド

新しい調査結果: 企業によるクラウド セキュリティへの信頼がこれまで以上に向上

パンデミック後のセキュリティは優先度がさらに上昇

企業はクラウド プロバイダからのセキュリティの支援を期待

クラウド セキュリティはかつてないほど信頼性が向上

安全で安心なソリューションへの Google Cloud の取り組み

組織をランサムウェアの脅威から守るためのベスト プラクティス

有益な対話で人と企業の間をつないだ 1 年を振り返る

消費者とブランドとの対話の拡大

フルパッケージのメッセージ プロダクトの構築

Looker 事例: 適切な量のデータで発見を促進する Moderna

COVID-19 が IT のあり方を変えたことを示す最新調査

回復への道: 米国で COVID-19（新型コロナウイルス感染症）ワクチンを大勢の人に届けるために Google Cloud が行っている支援

アリゾナ州住民のワクチン接種をサポート

ワクチン接種の取り組みを強化するマサチューセッツ州を支援

ノースカロライナ州でワクチン情報の配信を合理化

オレゴン州住民のワクチン接種率拡大を支援

バージニア州のワクチン管理を一元化

安全で健康な世界への復興

ワクチンを地域コミュニティに安全かつ効率的に導入

小売業界の変革の年: Google の新調査で年末商戦に与える COVID-19 の影響が明らかに

COVID-19 で小売業の弱点が露呈し、世界的に懸念が噴出

年末商戦期の e コマースのパフォーマンスに対する信頼性向上

サプライ チェーンの複雑化が小売業者の最大の不安

時間内にギフトを配達するために複数のパスを作成

COVID-19 を乗り越えて、AI / ML による変革を目指す小売業

Google Cloud のイニシアチブがパンデミック時の重要なサポートを研究者に提供

Research Innovators のコミュニティに参加して科学を躍進させる

NIH STRIDES イニシアチブを活用する

NSF CloudBank サポートに申し込む

新しい NSF Minority-Serving Institutions 助成金

膨大なデータセットで問題を解決する

COVID-19 一般公開データセット: パンデミックに対応する組織を支援

COVID-19 感染予測 (日本版) の公開について

COVID-19 パンデミックを共に戦い抜こうと奮闘する世界の中小企業

Optiva、Workspace で COVID-19 下でも平常通りビジネスを継続

リモートワーク環境下での共同作業: コロナ（COVID-19）禍でデジタル変革に着手した通信会社を支援

適切なテクノロジーを活用する

適切な文化を確立する

COVID-19 一般公開データセット: パンデミックに対応する組織を支援

コミュニティによる COVID-19 への対応を支援

公的部門が COVID-19 のモニタリング手段を構築

COVID-19 の研究を支援

パンデミックの可視化

ウェブからテレビまでを網羅したグローバルな COVID-19 関連ニュース ナラティブの分析

パンデミック対策を講じる企業の業務管理を支援

COVID-19（新型コロナウイルス感染症）一般公開データセット: オープンでアクセスしやすいデータへの継続的な取り組み

Google が組織と協力して COVID-19 データセットを利用可能にした方法

3 か月で 30 倍の需要増: COVID-19 期間中の Google Meet のスケーリングはどのように成し遂げられたか

初期アラート

従来とは異なるインシデント

キャパシティ ランウェイの構築

リソースのニーズを減らす

非常階段の作成

オペレーションの持続可能性

結果

Google Cloud AI と Harvard Global Health Institute、共同で新たな COVID-19 予測モデルを開発

Google Cloud を利用して状況の変化に適応している英国とアイルランドの 8 企業

Synchrony が Chromebook と Citrix で 6,000 人の従業員の在宅勤務を可能にした方法

コンピューティングの未来が早くも到来

すべてが変わった

リモートワーク人口の進化の推移

リモートワークの変革

職場の再定義

IT が主導するとき

従業員の Chromebook への移行を支援

新しい調査結果: 企業によるクラウドセキュリティへの信頼がこれまで以上に向上

企業はクラウドプロバイダからのセキュリティの支援を期待

クラウドセキュリティはかつてないほど信頼性が向上

組織をランサムウェアの脅威から守るためのベストプラクティス

フルパッケージのメッセージプロダクトの構築

サプライチェーンの複雑化が小売業者の最大の不安

ウェブからテレビまでを網羅したグローバルな COVID-19 関連ニュースナラティブの分析

キャパシティランウェイの構築