展望

クラウドへの移行を予定していますか？参考になる 2021 年のトップストーリー

Mon, 31 Jan 2022 05:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2022 年 1 月 26 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

2022 年がスタートしました。2021 年はそれなりの困難もありましたが、お客様やパートナーの皆様による技術投資や、レガシーシステムのクラウドへの移行が進んでいることに日々感銘を受けています。2022 年に進む前に、まず 2021 年の最良の移行事例の簡潔なリストを以下に示します。

Google Cloud への迅速かつ簡単な移行

2021 年に最も多く目にした事例は、お客様の想定以上に速く、簡単に Google Cloud への移行が実現されたケースでした。移行プロジェクトでは、すべてのケースに同じ内容を適用できる万能な方法はありませんが、適したソリューションと人材を確保することで、移行を迅速に成功させることができます。以下に、移行のサクセスストーリーとリソースをいくつかリストアップしました。

まずは、より良いクラウド移行のための 3 つのアプローチ、Google Cloud の導入に役立つ 5 つのクイックリファレンス、データセンター戦略を転換する 30 の方法: 主な移行ガイドのまとめなど、多数の素晴らしい概要ブログをご覧ください。

また、今年は、特定のサービスを使用して、お客様にとって重要なものを移行するためのベストプラクティスにも焦点を当てました。データとストレージについては、Storage Transfer Service を使用してオンプレミスから Google Cloud に移行するためのベストプラクティスをリリースしました。大規模なクラウド移行は容易ではありませんが、Google Cloud の Storage Transfer Service を使用して、数ペタバイトのデータ転送さえも最大限円滑に行えるよう、お客様が取れるアクションは複数あります。

同様に、データベースについても、Database Migration Service の一般提供が開始されました。これにより、MySQL および PostgreSQL データベースをオンプレミスやその他のクラウドから CloudSQL に移行するプロセスが簡素化されます。Freedom Financial Network では、大規模な MySQL データベースを素早く Cloud SQL へ移行し、データベース側からの各アプリケーションの実際のダウンタイムは最長で 10 分でした。

新たな Google Cloud サービスである Datastream は、サーバーレスで、変更データのキャプチャとレプリケーションを最大限に活用する方法を提供し、現在一般提供が開始されています。Datastream では、異種のデータベース、ストレージシステム、アプリケーション間でデータを確実に、かつ最小限のレイテンシで同期し、リアルタイム解析、データベースレプリケーション、イベントドリブンアーキテクチャをサポートできます。

Google Cloud への移行による時間と費用の削減

Google Cloud に素早く簡単に移行することも重要ですが、それを費用対効果の高い方法で実現することも同様に重要です。クラウドの成功には、クラウドの費用を適切に予算化し、その予算内に収めることが重要であり、2021 年にはこの点について重要なストーリーがいくつかありました。

Google は Forrester Consulting に委託して、 Google Cloud に移行することでお客様がどのような節約効果を期待できるのかに関する Total Economic ImpactTM（TEI: 総経済効果）調査を実施しました。この調査では、お客様へのインタビューと財務分析を通じて、ある複合企業は移行により 3 年間で 1,310 万ドルを節約したことがわかりました。この調査結果には、さらに多くの詳細が記載されていますので、ぜひダウンロードしてご覧ください。

この調査に加え、ベンチマークは、新しい Tau VM がスケールアウト型ワークロード向けに優れたコストパフォーマンスを提供し、コンピューティングワークロードの節約の重要な手段となっており、Spot VM が TCO を改善し、オンデマンド VM に比べて最大 91% の割引が可能であることを示しています。また、EPAM の migVisor を使用して Google Cloud データベース移行の評価を高速化し、移行後の費用をより正確に把握、算出できることも確認しています。

クラウドへの移行後は、スマートかつ効率的に管理することが、費用最適化の鍵となります。そのため、大規模な VM フリートのメンテナンスを簡素化し、自動化する VM Manager を導入しました。これは、コンピューティング費用と管理費用を抑える重要な役割を果たします。

ハッピーハッピージョイジョイ（ご満足いただいているお客様の呼び方です）

お客様は複雑なビジネス上の課題を解決するために Google Cloud を利用されています。Google にとって、お客様の期待を超え、そして彼らの成功を見ることほど嬉しいことはありません。

2021 年に大変際立ったお客様の成功事例をいくつか紹介します。

2021 年の記憶に残る注目のお客様事例を 7 つご紹介しましたが、Google Cloud のカスタマーサクセスサイトには、他にもたくさんの事例が掲載されています。ご覧のとおり、お客様は移行を迅速かつ容易に行うこと、予算内で行うこと、そしてユーザーに成功をもたらすことに重点を置いていました。クラウド移行を検討されている方は、クラウド移行ガイドとチェックリストをご覧ください。また、クラウド移行を進めたい方は、IT 環境に関する無料の調査と評価をご利用ください。Google Cloud への詳細な移行計画の立案を開始できます。

- Google Cloud、Cloud Migration チーム所属 Tom Nikl

2022 年以降に向けてクラウド FinOps の影響を測定するための 5 つの主な指標

Fri, 17 Dec 2021 05:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 12 月 9 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

指標のベースラインを確立することによるメリット

組織がクラウドへの投資を進めてビジネスの成長と収益向上を推進するなか、ビジネスで高い成果を上げる取り組みに注力することがビジネス、財務、テクノロジーを担当する経営幹部たちに求められるようになってきています。ビジネス機能とテクノロジー機能への投資がもたらす価値を数値化することが、これまで以上に経営幹部には求められているのです。こうした現状を受け、ビジネスと IT のリーダーたちは、業務と戦略の成果だけでなく、リスクと機会に関する一連の価値指標を必要としています。しかし多くの場合、IT 運用に関する指標とビジネスの成果は連動していません。つまり、経営幹部はテクノロジーとビジネスの成果を結び付けて、IT リーダーとビジネスリーダーが有意義な会話を交わせるよう取り持つ必要があります。

多くの IT 関連業務同様、一般的に指標と KPI の測定は長期にわたる取り組みとなります。組織では通常、クラウドコストに重点を置いた単位指標からこの取り組みに着手し、明確に定義されたビジネス価値指標へと発展させていきます。

Google Cloud では、クラウド FinOps を構成する 5 つの主な構成要素に関して指標を定義しています。これには、アカウンタビリティとイネーブルメント、測定と実現、コスト最適化、計画と予測、ツールとアクセラレータが含まれます。これらの指標を容易に測定し、デジタルトランスフォーメーションジャーニーを実施している組織で誰もが指標を取得できるよう Google Cloud では取り組んでいます。

アカウンタビリティとイネーブルメントに関する指標

アカウンタビリティとイネーブルメントは、コストと価値を意識する文化を形成するうえで欠かせない要素であり、クラウド FinOps でプロセスと文化に変革を起こす取り組みにおいて指針となるものです。この指標の主な目標は、IT の財務プロセスを合理化し、スムーズなクラウドガバナンスを実現することで、財務アカウンタビリティを向上させ、ビジネス価値の実現を推進することです。イネーブルメントでは、クラウドのリソースと戦略を効率的にデプロイ、管理できるよう、理解度を高めるトレーニングを IT、財務、ビジネスの各チームに提供します。アカウンタビリティとイネーブルメントを向上させるには、ビジョン、そして柱となるガバナンスポリシーを策定したうえで、財務、IT ビジネスの各オーナーを巻き込んでプロセスの変革を進めます。

アカウンタビリティとイネーブルメントの標準的な指標として、クラウドイネーブルメント率を導入することをおすすめします。この指標は、組織内のビジネスリーダーの合計人数のうち、トレーニングと認定を受けたビジネスリーダーの割合で表されます。

理解度とトレーニングが不足していることが原因で、多くの組織がクラウド FinOps の導入に失敗しているため、これは見逃すことのできない指標です。クラウドの価値、そして持続可能なビジネス成果の推進においてクラウドが果たす役割をビジネスリーダーが深く理解するうえでこのクラウドイネーブルメント指標が役立ちます。

組織内で特定したビジネスリーダーの人数に基づく一連の目標を通じて、クラウドイネーブルメント指標を簡単に導入できます。この場合、上位 20% が全体の 80% を左右するというパレートの法則を利用し、クラウドのサービスを多用している主なビジネスリーダーを特定することが重要になります。Google Cloud では先日、ビジネスリーダーと経営幹部を対象とした、新たな Cloud Digital Leader 認定資格を発表しました。Cloud Digital Leader　認定資格を取得することで、クラウドの基本的なコンセプトについて精通していることを証明できるだけでなく、さまざまな場面でクラウドコンピューティングの知識を幅広く応用し、Google Cloud のサービスがビジネス目標の達成において果たす役割を説明できるようになります。また、FinOps Foundation では、クラウド、財務、テクノロジーの各部門の担当者が FinOps の知識を確認し、プロとしての信頼を高められるトレーニングと認定プログラムを提供しています。

Cloud Digital Leader　認定資格をビジネスリーダーの 70% 以上が獲得することで、組織全体でクラウド FinOps の連携と導入が大幅に推進され、クラウドテクノロジーを活用して持続可能なビジネス成果を策定できるようになります。

測定と実現に関する指標

優れたプロセスに欠かせないのが正確なデータと効果的な指標です。まず、クラウドコストを把握、追跡する必要があります。それを支えるのが適切なリソース階層とプロジェクト構造の標準です。また、組織におけるクラウドリソースの使用状況を明らかにする、ラベル付けおよびタグ付けデータアーキテクチャも威力を発揮します。アプリケーションや環境、プロジェクトなど、IT を中心とした指定子がタグとして使用されることが多いものの、コストセンターか勘定科目表をタグとして含めることで、損益をラベル付けおよびタグ付けアーキテクチャと直接連動させることが重要です。また、タグ付けを自動化することで、一貫性と精度が高いラベルですべてのタグ付け可能リソースをデプロイし、FinOps 指標に信頼性の高いデータを反映できるようになります。

関連する事業部門と損益ごとに、特定のプロダクトやプロジェクトだけでなく、詳細なコストセンターにクラウドリソースを割り当てることが、一貫性のあるきめ細かいタグ付けを実現するうえで非常に重要です。典型的なクラウドサービスの全額チャージバックを受けるためには、3 つのタイプのクラウドリソースにコストを割り当てる必要があります。 1 つ目にして最もシンプルなのが、あるアプリケーションを利用した事業部門が 1 つだけの場合などに、特定の損益に連動させる形でタグ付け可能リソース（コンピューティングインスタンス、データベース、ストレージバケット）を割り当てることです。

2 つ目が、複数の事業部門で同じタグ付け可能リソースを使用する場合です。関連する事業部門の収益または従業員数を使用してコストを割り当てるといった、従来型の損益割り当てモデルに落ち着くお客様も多く出てくるでしょう。共有アプリケーションのコストをより正確に割り当てるために、他社の一歩先を行くお客様は API 呼び出しなどの要素をクラウドマイクロサービスアーキテクチャで使用することで、共有アプリケーションの相対的な使用状況を厳密に測定しています。

3 つ目は、タグ付けできないクラウドリソースです。一般的には、サポートやネットワーキングに関連するコスト、サードパーティマーケットプレイスのコストなどがこれに含まれます。このクラウドリソースの場合、さきほど紹介した（従業員数か収益を使用する）従来型の損益割り当てモデルがよく使用されます。タグ付け可能リソース割り当ての相対的な配分を使用して対応するタグ付け不可コストを事業部門に割り当てながら、ネットワーキングなど、一部のタイプのコストを API 呼び出しに基づいて割り当てるお客様も出てくるでしょう。

これら 3 つのタイプのクラウドリソースでクラウド FinOps の測定と実現の有効性を測定するには、クラウド割り当て率をメインの指標として採用することをおすすめします。担当ビジネスオーナーに割り当てられた総クラウドコスト（各事業部門が利用したタグ付け可能リソース、複数の事業部門で共有されたタグ付け可能リソース、タグ付け不可リソース）の割合としてこの指標を測定します。

この指標はショーバックモデル（クラウドコストは中央の IT 損益に計上されるが、報告は事業部門に行われる）とチャージバックモデル（クラウドコスト全額が事業部門の損益に計上される）に対応できます。また、リソースのタグ付けの基本的な効果と精度、事業部門へのコスト配分が反映されます。クラウド割り当て率は次の 2 つの方法で導入できます。なんらかの損益指標（使用量、または収益か従業員数を基準にした従来型の損益割り当て）によって分配されたコストを定性化するシンプルな方法。タグ付けか API 呼び出しを使用して使用量を測定し、関連コストを事業部門に割り当てるリソース（専用リソースと共有リソースの両方）だけを定性化するより高度な方法。

導入において初歩から中級レベルへと進んだお客様は、総クラウドコストの 70% 以上を割り当てを目指します。一方で、上級レベルにまで達したお客様は使用量を直接測定することで、コストの 90% 以上の割り当てを実現します。

コストの最適化に関する指標

クラウドコストを最適化するには、コストを削減するだけでなく、ビジネス価値を最大化するにはどこに投資すればよいかを把握する必要があります。これは、一貫性のある方法を用いて、最も費用対効果が高い方法でクラウド使用量を可視化、管理する反復的かつ継続的なプロセスです。コストの最適化に成功すれば、クラウドコストを大幅に削減できるだけでなく、アプリケーションのパフォーマンスが向上することで、処理できるトラフィック（1 秒あたりのユーザーリクエスト、または処理するトランザクション件数）の量を同じ予算範囲内で増やすことができる場合さえあります。

組織では、請求と使用量やコストに関するデータを取り込むことで生成されるレポートと、最適化のために生成される推奨事項を自動化する必要があります。こうした最適化により、節約できる費用（実現されていないコスト削減）が明らかになり、チームは導入に注力することでコスト削減を実現できます。

通常は以下を行うことでコストを削減できます。

確約利用割引（リソースベースと支出ベース）や BigQuery の予約などの価格の最適化。
ビジネス価値を一切もたらさない、無駄の多いリソース（古くなったスナップショット、アイドル状態のインスタンス、大きすぎるデータベースなど）の最適化。

この指標を取得することで、組織では内部の非効率な部分について状況を常に把握できます。また、経営陣はコスト削減の実現に注力することで、クラウドでワークロードを実行することでもたらされる真のメリットを実感できます。

おすすめハブを FinOps ワークフローに統合することで、コスト最適化指標を導入できます。おすすめハブは、Active Assist に含まれています。Active Assist には、最小限の労力でワークロードを最適化できる、インテリジェントなツールと機能が豊富に用意されています。複数のプロジェクトにおよぶすべての推奨事項だけでなく、節約できるコスト（ドル単位）の概要が表示されるため、コスト最適化の取り組みに優先順位を付けて進めることができます。アイドル状態の VM Recommender、確約利用割引 Recommender、VM マシンタイプ Recommender など、さまざまな Recommender から生成された推奨事項を実行に移すことでコスト削減を実現したお客様もいらっしゃいます。

最終的には、最適化対象のすべてのクラウドサービスで 90% を超えるコスト削減が可能であると見込んでいます。削減されたコストを他社にはないプロダクトやサービスの開発に再投資し、カスタマーエクスペリエンスを向上させることで、クラウドがもたらすビジネス価値の実現を推進したお客様をこれまで目の当たりにしてきました。

計画と予測に関する指標

企業におけるクラウドコンピューティングの予測精度に直接影響するため、財務計画は財務組織に欠かせない能力です。企業の財務目標の指針となる、年単位で設定される財務指標の正確な予測に財務計画では力を入れます。年間計画は四半期ごとに評価され、年間を通じて、パフォーマンスに応じて調整されます。ビジネスの成果を高めるために、予測の精度は月単位でモニタリングされます。

通常は、クラウド運用を担当しているチームがクラウドコンピューティングコストの計画と予測も行います。業務予測計画は利用ワークロード計画、過去の傾向、季節性と主要な指標に基づいて策定されます。変革プロジェクトは予測精度に重大なリスクももたらします。

クラウド支出を財務的な観点から正確に予測するには、資産の減価償却期間に対する従来のアプローチ、およびメンテナンスとライセンスのコストに対するトレンドベースの予測を見直す必要があります。安定状態のワークロードに対するトレンドベースのモデル、アプリケーションのスケーリングに対するドライバベースのモデル、月ごとのバリアンス分析を組み合わせた、ワークロード専用予測モデルを使用することで、変動が激しいクラウドのニーズを極めて高い精度で予測できるようになります。

予測精度を把握、測定することで、企業は計画を実行に移した場合の結果を明らかにできます。予測精度のバリアンスに関する測定、話し合いを行い、クラウド支出の割り当てをきめ細かく管理することで、企業は予測どおりの結果を得られます。

財務担当チームとクラウド運用チームでは、最低でも月に 1 度はクラウドコンピューティングの予測精度について話し合う必要があります。クラウド運用チームでは 1 か月間の予測の傾向をモニタリングし、予想外の動きが見られた場合には調整の内容を評価する必要があります。

高い精度で予測を行うことで、経営幹部や投資家を動揺させるようなこともなくなります。オンプレミス環境の設備投資の減価償却と比較すると、クラウドコンピューティングの方が通常は変動性と季節性が高くなります。プロジェクトとスプリントアジャイル管理を調整することで、予想外の事態を避けることができます。開発における変更によって支出が予想外に増加した場合は、予想外の事態が今後発生しないように、チェンジマネジメントプロセスを見直す必要があります。

ツールとアクセラレータに関する指標

FinOps のプラクティスを最大限に活用するには、適切なツールとアクセラレータを導入することが重要になります。初期段階では、クラウド支出の詳細な分析をフル活用できないこともあります。プラクティスの習熟度と質が向上すれば、特定のプロジェクト / チームのコストの把握、そして単価指標の確立においてリソースへのラベル付けとタグ付けがもたらすメリットを実感できるようになります。

リソースのモニタリングを自動化し、支出、価値、コンプライアンス、推奨事項に関する洞察を得ることで、こうした機能がさらに大きな威力を発揮します。

コスト削減につながる自動生成された推奨事項のうち、何件が実際に導入されかを導入率として評価することで、ツールとアクセラレータの習熟度を測定することをおすすめします。

組織が新しいワークロードをクラウド環境にオンボーディングする際、実用的で効果の高い推奨事項とモニタリング機能がないとクラウドの無駄が増えるため、この指標は重要です。クラウドへの投資に見合うだけの価値を組織が実現できないのも、実用的で効果の高い推奨事項とモニタリング機能がなかったことが主な原因です。

ツールの習熟度を上げる取り組みを始めるお客様には、特別な構成が不要のおすすめハブをご利用いただけます。おすすめハブは、Google Cloud Console で、推奨事項の表示、優先度設定、適用の操作が行えるページです。 VM の適切な推奨サイズの提示、BQ スロットの最適化、確約利用割引、アイドル状態のリソースに関する推奨などが利用できます。Recommendations API を使用することで、おすすめハブを既存のエンタープライズツールに統合することもできます。組織の習熟度が上がれば、Cloud Monitoring を活用して、独自のビジネスロジックに基づく高度な推奨事項を作成できるようになります。

最終的には、推奨事項を提示するツールが成熟することで、自動生成された推奨事項の 50% 以上が導入され、組織ではクラウドの無駄を最小限に抑えて、クラウドへの投資から最大限の価値を引き出せるようになると見込んでいます。

すべての指標を Cloud FinOps ダッシュボードで一元管理

時代の変化に応じてテクノロジーやビジネス目標も変わっていくため、目標が変化してもクラウド FinOps 指標を継続的に確認できるプロセスを確立することが重要です。また、特定した指標の目標において、すべての組織が「上級」状態になる必要はないことを念のためお伝えしておきます。今回ご紹介した指標は、組織の優先事項に合わせてビジネス成果を達成するためのものです。クラウド FinOps 指標の数値化と測定において各チームが部門の枠を超えて協力することで、経営幹部たちは上層部からの承認を素早く取得し、組織が一丸となって目指すべき目標を掲げて迅速に行動に移せるようになります。

今回ご紹介した指標を把握できる Cloud FinOps ダッシュボードを構築することで、変化を歓迎する企業文化を促進するとともに、主な指標に関する結果を共有、追跡できるツールを変革とビジネスを担当するリーダーにもたらすソリューションを Google Cloud では開発しました。クラウド FinOps 指標の導入を成功させることで、組織はビジネスで成果を上げることに集中できるようになります。また、ダッシュボードが実現する有意義なフィードバックループによって、ビジネスへの影響を把握し、組織全体を見渡せるようになります。

では、お客様の現在の FinOps への取り組みはどのような状況にあるでしょうか。またどのようにして今後の課題を克服していくべきでしょうか。Google は、それについてお客様が考え、クラウドによるビジネス価値の最大化を進めるお手伝いができます。

クラウド変革への道のりのどの時点でも、Google とのインタラクティブなセッションにより、組織の経営幹部が一堂に会し、クラウドにおけるビジネス価値を加速、実現するための共通のビジョンとプランの確立に取り組むことができます。詳細にご興味がありましたら、Google までお問い合わせください。

^{このブログ記事には Daniel Pettibone、Amitai Rottem、Bruce Warner、Jon Naseath、Nihar Jhawar に共同執筆者としてご参加いただきました。また、この分野の専門知識、およびクラウド FinOps 関連トピックへの継続的なサポートでは、FinOps Foundation のメンバーである J.R. Storment 氏、Vas Markanastasakis 氏、Anders Hagman 氏、John McLoughlin 氏、Mike Bradbury 氏、Rich Hoyer 氏にご協力いただきました。}

-プロフェッショナルサービス、テクニカルアカウントマネージャー Pathik Sharma

- Cloud FinOps 担当責任者、サービス提供リーダー Eric Lam

企業合併後の統合において差別化された価値を生み出す Google Cloud の 5 つの方法

Thu, 09 Dec 2021 04:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 12 月 1 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

近年あらゆる業界において、デジタルトランスフォーメーション、新しい人材や機能の迅速な獲得、クラウド技術などの新しい運用モデルの導入がますます必要となっています。これらの変化を促してきたのは、コスト削減の目的に加えて、競争力と生産性の向上の目的があります。

M&A（合併、買収）および事業の分離、売却、スピンオフなどの事業再構築は、CEO や経営陣が課題に対処するための一般的な手法になっていました。それらにより、成長の加速、シナジーの生成と実現、企業の戦略の見直し、企業ポートフォリオの最も効率的で将来を見据えた活用に向けた再調整などが行われてきました。革新的な技術への戦略的なアクセス、データの取得と収益化、技術的負担の排除、人工知能と機械学習（AI / ML）などの機能は、ビジネスを成立させるうえでますます重要な要因となっています。企業合併後の統合において新たに規模と複雑さが増大した技術資産は、付加価値をもたらす重要な要素になりえます。ただしそれは、統合を適切に完了することが前提になります。

Google Cloud では、ソリューション、プロセス、パートナー、人材を独自に組み合わせており、戦略的なビジネスを加速化し、当初作成したビジネス評価モデルを超える価値を生み出し、維持することを可能にします。このブログ投稿では、Google Cloud を、より優れた価値提案の実現を支援するツールとして活用する方法を説明します。

企業合併後の統合において差別化された価値を生み出す Google Cloud の 5 つの方法

Google Cloud は、M&A 実施後の戦略的な統合プロセスを進めるうえで、信頼できるアドバイザーになります。Google Cloud の価値は、具体的には次のように要約できます。

1. Anthos を使用したクラウドサービスプロバイダ（CSP）と企業の物理データセンター全体のシームレスな統合と一元的な管理。

一般的に見られるのは、M&A の後に、複数のクラウドサービスプロバイダ（CSP）とオンプレミスのプライベートクラウド全体で、テクノロジースタックが断片化されてしまうことです。それにより、さまざまな環境でのソフトウェアの開発、テスト、リリースのために、別々のプロセスとスキルセットが必要になるため、ソフトウェア開発ライフサイクル（SDLC）における摩擦が増加します。一貫したプラットフォームがなければ、企業は貴重な技術資源を無駄にし、ベロシティとカスタマーエクスペリエンスに対するビジネス要求に応えられなくなります。 Google Cloud の委託によって Forrester Consulting が実施した最近の調査において、Anthos を複数の環境全体で SDLC を制御するマネージドプラットフォームとして使用することで、4.8 倍の投資収益率（ROI）、テクノロジーチームのコーディング以外の作業の 38% の削減、アプリケーションの移行とモダナイゼーションの 75% の増加が予想されています。

2. Google の API 管理プラットフォーム Apigee を使用した、合併後における IT とベンダーの合理化のための選択性、オブザーバビリティ、コントロールの向上。

テクノロジーチームでは、合併の影響が即座に表れます。技術資産は規模が拡大して複雑さが増し、ほとんどの場合、重複する領域が生じます。そのため、この状況はおそらくその後数年間で変化します。API は、合併後の統合を成功させるための重要な要素です。API 管理プラットフォーム Apigee をすべての HTTP アプリケーションとデータトラフィックのために利用することで、組織はすべてのインフラストラクチャにわたって一元化された視点を持つことができるため、M&A を実施しようとしている企業はさらに戦略的でデータドリブンな意思決定が可能になります。たとえば、ベンダーやレガシーシステムへのトラフィックについて、一元的にモニタリングと測定を行い、その使用状況を観測可能にできるため、よりデータドリブンな合理化の意思決定が可能となります。また、重複する領域で API レイヤを導入することで、選択の幅が拡がり、時間的な制約が緩和されます。これらは統合を成功させるうえで重要な要素となるでしょう。

3. レガシーな技術的負担の迅速で自動化されたモダナイゼーション。合併後のオペレーションにおいて、IT の優先事項を判断する時間が短縮されます。

Google Cloud は、合併後のこうした状況を支援する 3 つの主要な手段を提供します。

合併後のモダナイゼーション: Google Cloud では、G4 プラットフォームと呼ばれる Google Cloud 所有のツール、プロセス、手法を使用して、COBOL で記述されたコードを優れたコスト効率で簡単に維持できる最新の言語（Java など）に自動的に変換することで、レガシーシステムを自動化し、迅速にモダナイズできます（例: メインフレームのモダナイゼーション）。
合併後のバックログの攻撃: Google Cloud Cortex Framework は、価値創出までの時間を短縮できる再現可能なブループリントとレファレンスアーキテクチャを備えています。バックログは合併後に増大する場合が多く、再現可能なパターンを活用することが、テクノロジーチームの成果を拡充するために重要です。
複雑さの分割と克服: コンテナによってレガシーアプリケーションを分解することで、段階的な移行とモダナイゼーションへの道が開かれ、プロセスをクラウド上の仮想マシン、次にコンテナに徐々に移動し、Kubernetes の機能をフル活用できるようになります。

4. データの結合、データオペレーションとライセンスの再優先順位付け。同時に、埋没費用や、重複することが多いデータプロバイダとの複数年の固定契約を回避します。

Google Cloud 上で Market as a Service（MaaS）あるいは Data as a Service（DaaS）を使用することで、合併した企業は、合併後のデータライセンスとインフラストラクチャのニーズを迅速かつ効率的に合理化できます。たとえば、金融機関は簡単に入手できる商用市場データを Google Cloud 上で分析可能な状態で活用できます。また、企業のサステナビリティチームは、Google Earth Engine から得られる位置情報データセットを利用できます。企業は、旧来のデータ資産やオペレーションの適合や結合ではなく、新しいビジネス機会に集中することができます。また、BigQuery Omni を使用すれば、データインフラストラクチャの結合を緩やかに進めることができます。データを他のクラウドプロバイダやオンプレミスで保持しながら、引き続き一元的にデータを管理できるためです。

5. セキュリティ、オペレーショナルレジリエンス、主権を合併後のオペレーションの中心に据えます。

M&A 後の合併企業が遵守しなければならない法令や規制の範囲は多くの場合、合併以前のそれぞれの企業が遵守、報告していたものよりも拡大します。そのため、合併企業の技術資産が、それぞれの適用法令のデータ主権、運用主権、ソフトウェア主権の規制の範囲内で運用されるようにするという重大な課題が生じます。Google Cloud は、こうした状況において本質的に役立つ一連の特性を備えています。たとえば、Google Cloud は、アクセスの透明性とデータ主権、規制する法令に応じた強制退出の過程でのポータビリティ、また最高レベルの主権保証が必要とされるプロジェクトと法令に対応する、信頼できるパートナーと協力したソブリンクラウドを備えています。

M&A により、プロセス、技術、責任を特定して結合する過程で、テクノロジーチームに大きなプレッシャーがかかる場合があります。Google Cloud は、豊富な技術、ソリューション、パターンを備えており、合併の過程を円滑にし、結合された組織の可能性を引き出して、重要な事項に集中できるようにします。

謝辞

このブログ投稿に協力してくれた金融サービス部門のソリューションアーキテクト Mose Tronci、およびキーアカウントディレクター Prue Mackenzie に感謝します。

- キャピタルマーケット、カスタマーエンジニア Stathis Onasoglou

- シニアプロダクトマネージャー David Feuer

Google Cloud の Professional Services Organization から運用の健全性の確認を受けて移行を正しく行う

Fri, 17 Sep 2021 05:00:00 +0000

※この投稿は米国時間 2021 年 9 月 2 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。

はじめに

Google Cloud の Professional Services Organization（PSO）の任務は、お客様が Google のプロダクトを最大限に活用できるようにすることです。PSO は、Google の実績ある手法を使用してクラウドの戦略とベストプラクティスの助言、実装ガイダンス、トレーニングを提供し、クラウドのビジネス価値を引き出せるように、Google の技術知識を共有してお客様を成功に導きます。

このブログ投稿では、運用の健全性の確認に関して、PSO が各種の活動に関与し、お客様のエンゲージメントの総合的な成功と健全性を保証するとともに、Google がお客様の期待と目標を満たし、リスクを管理し、Google Cloud 移行の途中または後で最終的に価値を実現する方法について解説します。Google が成功を保証するために利用するアセット、手法、ツールについても解説します。

運用の健全性の確認とは、そしてその目的は何か

運用の健全性の確認（OHR）は、次のようなトピックに予防的に対処するための定期的なレビューです。

お客様のサポートエクスペリエンス
主要な運用指標の動向の分析
Google Cloud 使用の動向の分析
優先度の高いクラウドプロジェクトのステータスレポート
今後のイベントについての討議
トレーニングの機会についての討議
機能リクエストの確認

OHR の中核的な目標は、進捗状況を測定し、アカウントの総合的な健全性と移行の進捗状況についてお客様に助言するとともに、継続的な成功を保証するためどのような調整を検討すべきか、チームとしての推奨を行うことです。OHR では、すべての問題点に対処するとともに、サポートインターフェースと使用状況の指標に存在する負の動向を特定して修正します。

また、継続的な改善のため振り返りを行い、責任を追及することなく、得られた教訓を反映するのも活動の目的です。これにより、共通認識の醸成を支援し、お客様の Google Cloud のジャーニーの次のステップを互いに前向きに挑めるようになります。

OHR で行われる活動のいくつかについて、もう少し掘り下げてみましょう。

サポートエクスペリエンス

Google Cloud のサポート組織が持つ目標の一つは、お客様のニーズを中心として構築された、スケーラブルで柔軟性のあるサービスにより、Google のお客様のサポートエクスペリエンスを簡素化し合理化することです。これには、予防的および共同的な手法による継続的なパートナーシップモデルのサポートも含まれます。プレミアムサポートは Google の最上位のサポートモデルです。ミッションクリティカルなワークロードを実行し、短い応答時間、プラットフォームの安定性、運用効率の向上を必要とするエンタープライズ向けに設計された有償のサポートサービスです。このサービスの一部として、お客様にはテクニカルアカウントマネージャー（TAM）が割り当てられ、OHR を含むさまざまなタッチポイントでお客様に対応します。

OHR のサポートエクスペリエンスセクションでは、次のトピックのいくつかをレビューします。

優先順位ごとのケースの量
プロダクトごとのケースの量
Google Cloud インシデントにリンクされているケース
エスカレーションされたケースやインシデント
ケースの初回応答時間（IRT）
ケースの IRT SLO Met レート
ケースの合計解決時間（TRT）（時間単位）

この活動は、お客様と Google 両方のクラウド運用の効率を、サポート動向の観点から的確に把握することが目的です。目標は、あらゆる正の動向を推進するとともに、負の動向の可能性を識別して、修正戦略を事前に決定することです。

優先度の高いクラウドプロジェクトのステータスレポート

OHR のこの部分での目的は、各プロジェクトのステータスを読みやすく、場合によっては色分けして評価し、上級管理職の関係者が優先度の高いクラウドイニシアチブすべてのステータスを継続的に見通せるようにすることです。この評価 [図 1] には、識別されたリスクの可能性、主要な次のステップ、主要な関係者、および移行へのエンゲージメントの間に発生の可能性がある優先度の高い問題点の軽減プランが含まれることがありますが、これらだけに限定されません。また、TAM は今後のマイルストーンやイベントに加え、将来に予期される阻害要因もカバーできます [図 2]。

Google Cloud の使用傾向の確認

OHR のこの部分では、お客様の総合的な Google Cloud の使用状況について、全体的なビューを提示します。目的は、Google Cloud でどのプロダクトが使用されているか、総合的な費用管理や予算追跡のために、費用が通常どこに割り当てられているかを示すことです。この情報は、お客様が総合的な費用の最適化作業を行うときに役立ちます。このセクションで扱う指標のいくつかを、次に示します。

サービスごとの現在の Google Cloud 使用量
Google Cloud の成長の傾向
サービスごとの Google Cloud の成長の傾向
プロジェクトごとの Google Cloud の成長の傾向
使用済みのサービスクレジットと使用可能なサービスクレジットの確認

機能リクエストの確認と支持

TAM はお客様と協力して、プロダクトのニーズを識別し、Google のプロダクト管理およびエンジニアリングチームに対して機能リクエストを依頼します。機能リクエストの依頼は継続的な活動ですが、OHR の間に TAM は以前に提出された、優先度の高い機能リクエストを確認し、リリース予定日などのステータスを更新します。

機能のリリースが近づいたとき、TAM はお客様による実装の準備を手助けし（早期プレビュー版にアクセス可能にする、機能をレビューするためプロダクトマネージャーとの会議を調整する、など）、お客様の環境にその機能が正しく実装完了するまで引き続きサポートを行います。同様に、優先度の高い、または技術的なブロック機能が使用可能にならない場合、TAM は短期的にお客様のブロックを解除できるような代替ソリューションを提供するよう支援できます。

また OHR は、TAM がお客様と協力して作業し、新しい優れた機能にアルファ版やベータ版の段階で早期アクセスできるようにするための機会でもあり、お客様とその環境に利益をもたらします。

トレーニング戦略

トレーニングは、Google Cloud の採用において総合的な成功を確実化するための大きな要素です。OHR では、トレーニング指標のレビューが行われます。レビューの対象には、お客様が最初に合意した学習計画に向けてどのように追跡しているか、または必要に応じて追加の技能向上戦略をどのように検討しているかを判定するための追跡指標が含まれる可能性があります。また、エンゲージメントの全体を通して、お客様の TAM は無償と有償の両方の Google Cloud トレーニングの機会を提供します。

結論

PSO はお客様の健全性を表します。また、大規模なエンタープライズのお客様がクラウドで効果的かつ効率的に運用を行えるよう、移行プロセスの途中も移行後も、将来を見据えて戦略的に導くことを常に優先します。OHR は、共通認識を維持して期待と目標を確実に満たし、リスクを管理してお客様の総合的な成功を保証するための、効率的で効果的な方法です。

Google の手法についてさらに詳しく理解し、移行についての無償の調査と評価を完了して、すぐに Google Cloud を使い始めることができます。または、移行について Google の PSO チームへのご相談をご希望の場合は、ご連絡ください。

-テクニカルアカウントマネージャー Krista MacGillivray

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